キューバ首都で感染症拡大、断水と停電が深刻化、水道インフラの機能低下で衛生環境悪化

背景には、老朽化した水道インフラと電力不足がある。

キューバの首都ハバナで、長時間の停電と断水によって衛生環境が悪化し、下痢やウイルス性肝炎などの感染症が広がっている。約200万人が暮らすハバナでは、地域によって数日から数週間にわたり水道水が使えない状況が続いている。

背景には、老朽化した水道インフラと電力不足がある。共産党によると、同国の水道設備の約9割は電動ポンプに依存しており、停電が発生すると給水も停止する。ハバナを含む同国では停電が常態化し、断水の長期化につながっている。

市民生活にも深刻な影響が出ている。ある住民はロイター通信の取材に対し、2カ月ぶりに集合住宅の貯水槽へ水が入った後、暗闇の中でバケツを使い、何とか水を確保したという。水を確保するため、壊れた配管や路上の水源を利用する住民もいる。

水不足は衛生環境を悪化させている。住民の間では下痢が広がり、石けんを十分に使えない世帯もある。食料を冷蔵保存することも難しくなっており、停電によって冷蔵庫が故障した家庭では、食料の代わりに薬や米、豆などを保管しているという。

医療機関も例外ではない。ハバナのある診療所では、感染症の患者を診察しているにもかかわらず水道が使えず、手洗いが十分にできない状況にある。共産党はウイルスの拡大を警告し、米国当局も今月、キューバ全土で下痢性疾患が大幅に増加しているとして注意を呼びかけた。

水不足はハバナだけの問題でもない。国連人道問題調整事務所（OCHA）によると、キューバでは約350万人、全人口の半数近くが水不足の影響を受けている。燃料不足や電力供給の不安定化、老朽化したインフラが重なり、水と衛生を巡る問題が感染症拡大の要因となっている。

専門家は現在の状況について、米国による燃料封鎖が停電やインフラ機能の低下に拍車をかけていると指摘している。一方、キューバ側は長年、経済的・インフラ的問題を抱えており、単一の要因だけで現在の危機を説明することはできない。

停電、断水、衛生環境の悪化が連鎖する中、感染症の拡大を抑えるためにも安定した電力と安全な水の確保が大きな課題となっている。