米軍、イランの石油タンカー3隻を攻撃、米艦艇へのミサイル攻撃に報復

米軍は対象となったタンカーがIRGCや地域の武装勢力を資金面で支える「影のネットワーク」に関与していたと主張している。

米軍が5日、イランの原油タンカー3隻を攻撃した。米中央軍（CENTCOM）が発表したもので、イラン革命防衛隊（IRGC）が米海軍艦艇2隻に弾道ミサイルを発射したことへの報復措置と説明している。米軍によるイランの石油関連船舶への攻撃は、両国間の緊張が再び高まる中で実施された。

攻撃対象となった3隻のうち1隻は、イラン最大級の原油輸出拠点であるペルシャ湾のカーグ島沖に位置していた。別の1隻は南部ジャスク近海、もう1隻はオマーン湾で攻撃を受けた。CENTCOMによると、米軍側に人的被害はなかった。イラン側の情報でも、カーグ島近くで攻撃を受けたタンカーの乗組員は退避し、死傷者は確認されていない。

米軍は対象となったタンカーがIRGCや地域の武装勢力を資金面で支える「影のネットワーク」に関与していたと主張している。CENTCOMのクーパー（Brad Cooper）海軍大将は声明で、イラン側が米艦艇を攻撃すれば、経済面を含めてより大きな代償を負わせるとの姿勢を示した。今回の攻撃は、軍事施設だけでなく、イランの石油輸出能力そのものを圧迫する狙いを持つ。

一方、カーグ島はイランの原油輸出における最重要拠点であり、周辺海域の情勢悪化は国際的なエネルギー市場にも影響を及ぼす。特にホルムズ海峡をめぐる緊張が続く中で、タンカーへの攻撃が拡大すれば、原油輸送の安全性に対する懸念が強まり、原油価格の上昇につながる可能性がある。実際、地域情勢の悪化を受けて北海ブレントは1バレル96ドル台まで上昇した。

米国とイランの間では、これまでもホルムズ海峡やイランの石油輸出をめぐって対立が続いてきた。今回の攻撃によって、米軍とIRGCの軍事衝突がさらに激化する可能性があり、中東の安全保障だけでなく、世界の原油供給にも新たな不安要因が加わった。