米・イラン、7月以来最大規模の攻撃応酬、ホルムズ海峡巡り緊張再燃

米軍は2日、今回の攻撃について、イラン革命防衛隊（IRGC）の防空システムやレーダー施設、海上戦力、機雷敷設能力、通信施設などを標的にしたと説明した。

米国とイランの間で軍事攻撃の応酬が再び激化している。9月1日、米軍はイラン南部沿岸の軍事目標を攻撃し、これに対してイランも中東各地の米軍関連施設をミサイルやドローンで攻撃した。両国による直接的な攻撃の応酬は7月以来で、今回の衝突はその後最大規模となった。数週間にわたり攻撃が抑制されていたことで緊張緩和への期待が広がっていたが、今回の軍事行動によって再び全面的な戦闘に発展する懸念が強まっている。

米軍は2日、今回の攻撃について、イラン革命防衛隊（IRGC）の防空システムやレーダー施設、海上戦力、機雷敷設能力、通信施設などを標的にしたと説明した。米側はイランがこれまで商船や米軍要員に対する攻撃を試みたことへの対応だとしている。一方、イランは米軍がホルムズ海峡周辺の複数の地点を攻撃したと発表し、米軍を中東から追い出すため、今後さらに大規模な報復を行う可能性を示した。

イラン側は南部シリクの結婚式会場が米軍の攻撃を受け、4歳の子どもを含む4人が死亡、数十人が負傷したと明らかにした。負傷者は最大68人に上るとの報道もある。米中央軍（CENTCOM）は民間人を標的にしていないと反論しており、攻撃の詳細をめぐって両国の主張が対立している。

イランは報復として、バーレーン、ヨルダン、クウェート、イラクにある米軍関連施設を攻撃したと発表した。イランはヨルダンやイラクで米軍兵士を殺害したと主張したが、米当局者は初期評価として死者は確認されていないと説明している。クウェートでは米軍基地へのミサイル・ドローン攻撃が行われ、住宅施設で火災が発生したほか、バーレーンではイランのドローンが迎撃された。

戦闘再燃の影響はエネルギー市場にも及んでいる。ホルムズ海峡は世界の石油・ガス輸送の要衝であり、イランは同海峡での影響力を強めようとしている。イランは米国の攻撃に対する報復として、海峡を通過するタンカー2隻が機雷攻撃を受けたとも主張している。米側は船舶の航行を支援しており、8月31日には1700万バレルを超える石油が海峡を通過したとしているが、地域の緊張を受けて海運への不安は高まっている。

今回の攻撃は、2月に始まった米国の軍事作戦「エピック・フューリー（Operation Epic Fury／壮絶な怒り）」が長期化する中で起きた。トランプ（Donald Trump）米大統領はイランの核開発を終わらせ、周辺国を攻撃する能力を奪うことなどを目標としてきたが、戦争は双方に大きな負担を与えている。

米国内でも戦争への反対が強まり、11月の中間選挙を控え、トランプ政権がさらなる軍事的エスカレーションを避けようとしているとの見方も出ている。一方、イランも制裁解除や凍結資産の解放などを求めており、両国の立場には依然として大きな隔たりがある。