米軍、イランに新たな大規模空爆、ホルムズ海峡周辺で緊張再燃、原油供給にも懸念

ホルムズ海峡北側に位置するケシュム島や南部バンダルアッバス、シスタンバルチスタン州チャバハルなどで爆発音が報告された。

米軍は9月1日、イラン革命防衛隊（IRGC）の拠点を標的とする新たな空爆を開始した。米中央軍（CENTCOM）は攻撃が米東部時間正午に始まったと発表し、ホルムズ海峡での商船への攻撃や中東に展開する米軍への攻撃を受けた措置だと説明した。これにより、6カ月に及ぶ米イスラエルとイランの戦争が再び大規模な軍事衝突に発展する懸念が強まっている。

イラン側では、ホルムズ海峡北側に位置するケシュム島や南部バンダルアッバス、シスタンバルチスタン州チャバハルなどで爆発音が報告された。IRGCの報道官は米国による新たな攻撃について、「後悔することになる」と警告した。トランプ（Donald Trump）米大統領は攻撃を正当化し、イランが報復に踏み切れば、さらに大規模で強力な攻撃を行うと警告している。

今回の衝突は週末に発生した米国とイランによる攻撃の応酬に続くものだ。米軍は8月31日にイランのララク島を攻撃し、これに対してイランはヨルダンにある米軍基地2カ所に向けてミサイルを発射した。トランプ氏は当初、こうした攻撃が全面戦争への回帰を意味するものではないとの姿勢を示していたが、双方が報復を警告する中、緊張が急速に高まっている。

さらに懸念されているのが、世界の原油輸送に与える影響である。ホルムズ海峡はイランによる事実上の海上封鎖によって船舶の通航が大幅に制限されている。8月31日には、サウジアラビア産原油を積んだ大型タンカー2隻が海峡を出る際に正体不明の飛翔体による攻撃を受けたと報告され、原油価格が上昇した。

一方、イランのペゼシュキアン（Masoud Pezeshkian）大統領は6月に米国と結んだ覚書に基づき、米国が合意内容を履行するならイランも対応すると強調している。6月の覚書は戦闘停止を掲げたものの、核問題や制裁など主要な争点を残したまま本格的な合意には至っていない。イラン側は米国が要求を強めているとして反発しており、外交による事態収拾は難航している。

米国は軍事攻撃に加えて、イランの銀行やIRGCと取引する企業などを対象とする追加制裁も検討している。軍事衝突、経済制裁、ホルムズ海峡の封鎖が同時に進行することで、地域の安全保障だけでなく、世界のエネルギー市場や物価にもさらなる影響が及ぶ可能性が高まっている。