サウジ全土で警戒警報、フーシ派攻撃続く、ホルムズ海峡協議も停滞

警報はその後解除され、当局によると対象地域で大きな被害は確認されていない。

サウジアラビアは15日、首都圏を含む広い地域で相次いで警報を発令した。聖地メッカや第2の都市ジッダも対象となり、イエメンの親イラン武装組織フーシ派による攻撃が続く中、サウジが中東戦争にさらに深く巻き込まれる懸念が強まっている。警報はその後解除され、当局によると対象地域で大きな被害は確認されていない。

今回の警戒の背景には、フーシ派によるミサイル・ドローン攻撃がある。フーシ派はサウジ南部のハミス・ムシャイト空軍基地などに対し、ミサイルやドローンによる攻撃を実施したと発表した。サウジ軍によるイエメンへの空爆に対する報復と位置付けており、フーシ派は攻撃対象を軍事施設だけでなく、エネルギー関連施設にも広げている。

サウジではこの1週間、攻撃が相次いでいる。9月8日にはフーシ派の攻撃によって73人が負傷した。さらにイランと連携するイラクの武装勢力による攻撃では、国内を東西に横断する石油パイプラインも被害を受けた。

こうした情勢は世界のエネルギー市場にも影響を及ぼしている。ホルムズ海峡では船舶の通航が急減し、9月14日に通過した資源輸送船はわずか4隻だった。戦争前の1日平均約125隻から大幅に減少しており、世界の原油・ガス輸送に深刻な影響が出ている。紅海とアデン湾を結ぶバブ・エル・マンデブ海峡でも船舶の通航が減少している。

外交面でも打開の動きは停滞している。湾岸諸国とイランの間では、ホルムズ海峡の航行再開などを協議する予定だった会談が延期された。サウジとエジプトは15日、紅海とバブ・エル・マンデブ海峡の航行の安全確保が重要だとの認識で一致した。

フーシ派はイエメンの紅海沿岸でも勢力を拡大中。戦闘の激化はサウジの安全保障だけでなく、原油輸送や世界経済にも波及する可能性がある。中東の主要な海上輸送路が同時に脅かされる中、地域紛争を封じ込める外交努力が急務となっている。