アフリカで太陽光発電設備の国内生産を強化する動き、中国依存脱却目指す、課題も

アフリカにとって太陽光発電の国産化は電力不足を補うだけでなく、製造業を育て経済的自立を高める機会でもある。

アフリカの主要国で太陽光発電設備の国内生産を強化する動きが広がっている。エネルギー需要の拡大や電力不足を背景に、南アフリカ、ナイジェリア、モロッコ、エチオピアなどが太陽光パネルの組み立てや関連機器の製造に乗り出している。狙いは再生可能エネルギーの普及だけでなく、産業育成や雇用創出を進め、中国からの輸入に頼る構造を改めることにある。

南アでは国営電力会社エスコムが、年間1ギガワット規模の太陽光発電設備を製造できる施設の整備を計画している。同国では屋根置き型など分散型太陽光発電の導入が急速に進み、送電網からの電力需要が減少している。太陽光設備の輸入量は年間3ギガワットを超え、その大部分を中国製品が占める。国内市場の大きさから、国産化の有力候補とみられている。

ナイジェリアでも太陽光パネルの国内組み立て能力が拡大している。過去2年間で年間約120メガワットから約300メガワットに増えた。モロッコの生産能力も1ギガワットに倍増し、エジプトでもギガワット規模の計画が進む。アフリカでは2025年に太陽光発電キットが1000万台以上販売され、約1億4800万人に利用された。前年比10％増となり、東西アフリカを中心に需要が伸びている。

しかし、太陽光産業のサプライチェーンでは中国の存在感が圧倒的に大きい。アフリカには商業規模の太陽電池セル製造能力がほぼなく、新たに設立された工場の多くも中国から輸入した部品を組み立てているにすぎない。高付加価値の太陽電池や上流素材の製造技術を持たないため、最も高度な部分では依然として海外、とりわけ中国への依存が続いている。

中国は2010～2024年にアフリカで660億ドル規模の再生可能エネルギー投資や関連建設を行った。中国企業による投資はアフリカの製造能力や技術者育成を後押しする一方、十分な技術移転が進まなければ、依存関係が形を変えて残る可能性もある。

背景には中国国内の太陽光設備の供給過剰もある。政府支援と長年の投資によって生産能力が膨らみ、価格が低下した結果、中国メーカーは海外市場への進出を強めている。米国や欧州の貿易規制も、中国企業がアフリカや東南アジアへ投資を広げる要因となっている。

アフリカにとって太陽光発電の国産化は電力不足を補うだけでなく、製造業を育て経済的自立を高める機会でもある。ただ、太陽電池の核心技術まで国内で確立するには時間がかかる。中国の輸出力と技術力が圧倒的な中、アフリカがどこまで自立した太陽光産業を築けるかが今後の焦点となる。