米国がん協会、新たなガイドライン公表、大腸がん検診の受診率向上目指す

大腸がんは米国の主要ながん死亡原因の一つで、早期発見によって治療成績が大きく改善することが知られている。

米国で大腸がん検診の受診拡大につながる可能性のある新たな指針が発表された。米国がん協会（ACS）は27日、従来の大腸内視鏡検査や便検査に加え、血液検査を正式な検診手段として新たに推奨項目へ追加した。専門家は「検査方法の選択肢が増えることで、受診率向上が期待できる」としている。

新指針では、平均的なリスクを持つ成人について、45歳から75歳まで定期的な大腸がん検診を受けるよう求めている。この年齢基準自体は従来と変わらないが、今回初めて血液によるスクリーニング検査が正式に加わった点が大きな変更点となる。血液検査は医療機関で採血するだけで済むため、内視鏡検査に抵抗感を持つ人でも受診しやすい。

ACSによると、米国では検診対象者のうち2000万人以上が未受診の状態にある。特に若年層では受診率の低さが課題となっており、近年は50歳未満で大腸がんを発症するケースの増加も懸念されている。こうした状況を受け、医療界では「最も有効な検査は、実際に受けてもらえる検査だ」との考え方が広がっている。

新たに推奨された血液検査「シールド（Shield）」は、腫瘍由来のDNAを血液中から検出する仕組みで、食品医薬品局（FDA）が承認済みである。ただし、専門家は大腸内視鏡検査が依然として“スタンダード”であると強調する。内視鏡検査はがんの発見だけでなく、前がん病変であるポリープをその場で切除できるため、予防効果が高いからだ。一方、血液検査は進行がんの検出能力は高いものの、初期病変やポリープの発見性能では内視鏡に劣るとされる。

また、新指針では自宅で行える高性能な便検査キットも追加された。従来型より高精度で、がん関連のDNAや分子マーカーを検出できるという。こうした検査法の普及により、忙しさや心理的負担から検診を先延ばしにしてきた人々へのアプローチが期待されている。

大腸がんは米国の主要ながん死亡原因の一つで、早期発見によって治療成績が大きく改善することが知られている。専門家は「検査手段の多様化は命を救う可能性がある」として、定期的な検診の重要性を訴えている。