中東紛争で世界の飢餓リスク拡大、国連WFPが警告

燃料価格や輸送コストの上昇により食料価格が世界的に押し上げられる一方、資金不足が人道支援の縮小を招き、脆弱な地域で飢餓リスクが急速に高まっている。

国連世界食糧計画（WFP）は5日、中東で進行中の紛争が世界の食料危機を悪化させ、数百万人を飢餓へと追い込んでいると警告した。燃料価格や輸送コストの上昇により食料価格が世界的に押し上げられる一方、資金不足が人道支援の縮小を招き、脆弱な地域で飢餓リスクが急速に高まっている。

WFPによると、今回の中東情勢の影響により、最大で約4500万人が新たに深刻な食料不安に陥る可能性がある。これは危機的状況にある3億人以上の世界の食料不安人口に上乗せされるもので、過去数年で最悪水準の”飢饉”に発展する恐れがある。特にアフリカやアジアの輸入依存国ではエネルギー価格の上昇が食料コストへ転嫁され、家計を圧迫している。

背景には、中東地域で続く軍事衝突による供給網の混乱がある。エネルギー輸送の要衝であるホルムズ海峡の不安定化により原油価格が高騰し、肥料や輸送燃料のコストが上昇、農業生産にも影響が及んでいる。これにより収穫量の減少や食料供給の遅延が発生し、特に貧困層ほど食料へのアクセスが困難になっている。

さらにWFPは各国からの拠出金減少にも強い懸念を示している。人道支援の資金不足により、栄養失調の子どもや難民への食料配給を削減せざるを得ない状況が各地で生じ、一部地域では支援停止の可能性も指摘されている。物流の遅延や輸送費の上昇も重なり、支援物資が必要な地域に届くまでの時間が長期化している。

WFPは現在の状況について、「複合的な危機」であると指摘し、紛争と経済的ショック、そして気候変動が同時に作用することで、食料安全保障の枠組みが揺らいでいると説明する。その上で、危機を抑えるためには緊急支援の拡充だけでなく、即時停戦と国際的な協調が不可欠であると強調している。

今回の警告は米イラン戦争の長期化が単なる地域紛争にとどまらず、世界的な飢餓リスクを拡大させる要因になっている現実を浮き彫りにした。WHOは国際社会に対して、早急な対応を求めている。