イエメン・フーシ派、サウジの石油送油施設とリヤド空港を攻撃と発表、紅海沿岸の戦闘激化、世界の原油供給に懸念

今回の衝突は、フーシ派が紅海沿岸の戦略的地域を掌握し、バブ・エル・マンデブ海峡に接近したことを背景に激化している。

イエメンの親イラン武装組織フーシ派は26日、サウジアラビアの東西原油パイプラインに関連する施設と、首都リヤドのキング・ハーリド国際空港を攻撃したと発表した。サウジ当局は攻撃についてコメントしておらず、被害の有無や攻撃の成否は明らかになっていない。イエメン国内で政府軍とフーシ派の戦闘が激化する中、サウジのエネルギー施設や航空インフラへの攻撃が地域情勢をさらに不安定化させている。

サウジ主導の連合軍は同日、イエメンの首都サヌアで弾道ミサイル発射装置2基を破壊したと発表した。このうち1基はリヤドに向けて発射されたミサイルに使用されたもので、連合軍はミサイルを迎撃したとしている。

また、連合軍はフーシ派の軍事施設に対する攻撃を実施し、弾道ミサイル保管用のトンネル5本、発射装置4基、ミサイル貯蔵施設1カ所を破壊したと明らかにした。

フーシ派はこれまでも、サウジの空港、港湾、石油関連施設に対するミサイルや無人機による攻撃を繰り返してきた。リヤドの国際空港では10月10日の攻撃で13人が死亡し、サウジ国内で10年以上ぶりとなる深刻な被害が発生した。空港はその後、一部ターミナルで運航を再開している。

サウジは9月、無人機攻撃を受けたことを踏まえ、全長約1200キロの東西原油パイプラインを予防措置として一時停止した。同パイプラインはホルムズ海峡がイラン戦争の影響で事実上閉鎖される中、中東産原油を輸出する重要な代替ルートとなっている。施設への攻撃が続けば、原油輸送や国際エネルギー市場への影響が拡大する恐れがある。

今回の衝突は、フーシ派が紅海沿岸の戦略的地域を掌握し、バブ・エル・マンデブ海峡に接近したことを背景に激化している。2022年に成立したイエメン内戦における国連仲介の停戦も事実上崩壊しており、サウジ、トルコ、パキスタンの高官は事態の沈静化に向け、イラン側との協議を予定している。