イエメン・フーシ派がサウジを攻撃、湾岸諸国とイランの協議延期、中東緊張

ロイター通信によると、フーシ派はサウジ南西部のハミス・ムシャイトにある軍用航空基地をミサイルやドローンで攻撃したとされる。

イエメンの親イラン武装組織フーシ派が14日、サウジアラビアへの新たな攻撃を実施した。これと前後して、湾岸アラブ諸国とイランの間で予定されていた協議も延期され、中東情勢の緊張緩和に向けた外交努力が停滞している。イラン戦争がイエメンやペルシャ湾に広がることで、世界の原油供給や海上輸送への影響が一段と懸念されている。

ロイター通信によると、フーシ派はサウジ南西部のハミス・ムシャイトにある軍用航空基地をミサイルやドローンで攻撃したとされる。サウジでは南部の複数都市で緊急警報が発令された。フーシ派はサウジがイエメンで実施した空爆への報復だとしている。イエメンでは政府軍とフーシ派の戦闘が激化しており、フーシ派は紅海沿岸で支配地域を拡大中。8万2000人以上の市民が避難を余儀なくされているという。

緊張をさらに高めているのが、サウジとイランを含む湾岸諸国の外交協議の延期だ。協議はオマーンで開催される予定だったが、地域情勢の悪化を受けて先送りされた。ペルシャ湾やホルムズ海峡を巡って軍事的な緊張が続く中、対話によって航行の安全やエネルギー施設への攻撃を抑える機会が遠のいた形となった。

エネルギー市場への影響も大きい。サウジでは東西を結ぶ主要石油パイプラインがドローン攻撃を受けて停止し、世界の石油供給の約4％に相当する輸送が脅かされている。さらにホルムズ海峡周辺では船舶への攻撃や警告が相次ぎ、原油の供給不安が強まっている。

実際、北海ブレント原油先物は1バレル＝107ドル台まで上昇し、攻撃が長期化すればさらに上昇するとの懸念が広がっている。サウジの輸出拠点にある在庫も限られており、パイプラインの復旧が遅れれば供給への影響が拡大する可能性がある。

今回の事態はイランを巡る対立が単なる二国間の軍事衝突にとどまらず、イエメン、サウジ、湾岸諸国、ホルムズ海峡、紅海へ連鎖していることを示している。外交協議の延期によって緊張緩和の道筋が見えにくくなる中、フーシ派による攻撃とエネルギー施設への脅威がどこまで拡大するかが、今後の中東情勢と世界の原油市場を左右することになる。