サウジアラムコ本社付近で爆発音、フーシ派との戦闘激化、石油施設への攻撃応酬に懸念

双方が攻撃と報復を繰り返す中、民間人の安全確保と紛争のさらなる拡大防止が大きな課題となっている。

サウジアラビア東部のダーランで13日夜、国営石油会社サウジアラムコの本社付近で大きな爆発音が確認された。ロイター通信によると、同社の建屋が攻撃を受けたとの情報も出ている。建物が直接攻撃されたのか、迎撃されたミサイルの破片が落下したのかは明らかになっていない。

ロイターは関係筋の話しとして、「アラムコの建物で火災が発生した」と伝えている。アラムコはコメントを出していない。

サウジ主導の連合軍は13日、ダーランで迎撃・破壊したミサイルの破片が住宅地に落下したと発表した。また、首都リヤドや南部地域でも無人機やミサイルを迎撃したと明らかにした。被害状況や標的については、情報が錯綜している。

今回の事態は、イエメンの親イラン武装組織フーシ派と、イエメン政府を支援するサウジ連合軍との戦闘が激化する中で発生した。フーシ派は前週からサウジ国内の空港や石油関連施設など重要拠点に弾道ミサイルや無人機による攻撃を続けており、サウジ側の軍事介入に対抗する姿勢を強めている。リヤドの国際空港では、フーシ派が関与を主張するミサイル攻撃により13人が死亡、300人以上が負傷した。

一方、サウジ連合軍は13日、イエメンの首都サヌア郊外にある石油会社の施設について、軍事作戦に先立って住民に避難を呼びかけ、その後空爆した。これに対し、フーシ派の報道官は同日、リヤドに対し、「厳しく痛烈な」報復を行うと警告した。さらにフーシ派は、サウジアラムコの石油施設周辺にいる従業員や民間人にも退避を求め、施設を攻撃対象とみなす姿勢を示した。

今回の衝突は、イラン戦争が周辺国へ波及する中で起きている。サウジの石油関連施設や空港への攻撃が続けば、世界有数の産油国である同国のエネルギー供給や航空輸送、国際市場にも影響が広がる可能性がある。

双方が攻撃と報復を繰り返す中、民間人の安全確保と紛争のさらなる拡大防止が大きな課題となっている。