キューバの特別支援学校、深刻な経済危機でも授業継続、燃料不足や停電が教育を圧迫

キューバには政府統計で330校の特別支援学校があり、燃料や電力、交通手段の不足に直面しながらも運営を続けている。

キューバでは深刻な経済・エネルギー危機が教育現場を直撃する中、特別支援学校の教員らが工夫を重ね、授業の継続に努めている。首都ハバナの視覚障害者向け学校「アベル・サンタマリア校」では、燃料不足による通学手段の制約や長時間の停電、眼鏡や点字用紙の不足が重なり、教育環境が悪化している。米国の制裁強化や燃料供給の制限も、危機を深刻化させる要因となっている。

同校の教員ヤネリス・ベク・アバラレラ（Yarnelys Bec Abalela）さんは、3歳のときに先天性白内障による視力の問題を抱えて入学した。中学課程を終えた後、特別支援教育の上級課程で学び、現在は同校で21年間勤務する小学5年生の担任兼療法士だ。自身が受けた教育を、同じような障害を持つ子どもたちに還元している。

同校には視覚障害や弱視のある44人が在籍する。スクールバスによる送迎は維持しているものの、燃料不足のため対面授業は週5日から4日に減少した。金曜日には教員が課題を出し、児童は自宅で家族の助けを借りながら学習する。校長のスラミス・ロドリゲス（Suramis Rodríguez）氏は、専門知識を持つ教員による対面指導は、家庭での学習では代替できないと指摘する。

停電も大きな障害だ。ハバナでは1日18時間を超える停電が起きることもあり、視力の弱い児童にとって照明の不足は学習に直結する。教員らは自然光が入る窓際に児童を移動させたり、中庭や廊下を活用したりして授業を続けている。

キューバには政府統計で330校の特別支援学校があり、燃料や電力、交通手段の不足に直面しながらも運営を続けている。学校によっては対面授業を減らし、オンライン学習を導入したり、太陽光発電設備を設置したりして対応する。

教員らの取り組みは続くが、危機の長期化は障害のある子どもたちの学習機会と自立に必要な技能の習得を脅かしている。