米国で不要になった中古油田設備、ベネズエラへ、石油産業復活を見据え需要拡大
背景には、長年の経済危機や制裁によって大きく落ち込んだベネズエラの石油生産を立て直そうとする動きがある。
米国で使われなくなった中古の石油掘削設備が、南米ベネズエラへ相次いで輸送されている。米国によるベネズエラへの制裁緩和を背景に、同国の石油産業が復活するとの期待が高まり、テキサス州やオクラホマ州などに保管されていた中古設備に新たな需要が生まれているという。
米国から輸出されているのは、掘削リグやポンプ、トラック、油井の整備に使う作業設備などだ。中古油田設備を扱う企業が機材を買い取り、ベネズエラの主要港へ輸送している。ロイター通信によると、グアンタ・エクスプレスなどの企業が輸送を担っており、マラカイボなどで設備の荷降ろしが進められている。
背景には、長年の経済危機や制裁によって大きく落ち込んだベネズエラの石油生産を立て直そうとする動きがある。同国の原油生産量は1990年代後半には日量300万バレルを超えていたが、現在は約125万バレルまで減少している。老朽化した設備や投資不足などが生産を妨げており、増産には新たな機材の確保が欠かせない。
特に需要が強いのが、マラカイボ湖やオリノコ・ベルトなど、操業条件が厳しい地域で使用できる大型で高性能な掘削リグだ。現地での石油生産回復を見込む企業が設備を購入し、修理や整備を行ったうえでベネズエラへ送り込んでいる。
一方、中古設備にはリスクもある。長期間保管されていた機械には劣化した部品が含まれる場合があり、保証が限られているケースもある。保険会社からは、過去の整備記録が十分に確認できない設備について安全性を懸念する声も出ている。
それでも企業が中古設備に注目するのは、ベネズエラの石油産業が大きな転換期を迎えているためだ。制裁緩和によって海外企業が同国の石油事業に関わる余地が広がれば、老朽化した生産設備の更新需要も増えるとみられる。
米国では不要となった古い設備が、かつて制裁によって取引が制限されていたベネズエラで再び価値を持ち始めている。中古機材の輸出拡大は、両国のエネルギー関係の変化だけでなく、ベネズエラが石油大国としての生産力をどこまで取り戻せるかを映す動きとなっている。
