サウジ支援でトルコ・パキスタンが結束、フーシ派の攻撃激化、イラン航空便の制限も拡大
フーシ派はサウジが支援するイエメン政府軍への攻撃を続ける一方、サウジ領内にもミサイルやドローンを発射している。
中東で戦争が続く中、イエメンの親イラン武装組織フーシ派によるサウジアラビアへの攻撃が激化している。これを受け、サウジ、トルコ、パキスタンは25日、「メッカ共同防衛協定」に基づき、サウジを支援するための緊急協議を行った。3カ国の外相は協定の枠組みで協議し、サウジ領内や民間施設への攻撃を非難するとともに、サウジには自衛する権利があるとの立場を確認した。
フーシ派はサウジが支援するイエメン政府軍への攻撃を続ける一方、サウジ領内にもミサイルやドローンを発射している。フーシ派は9月24日、サウジの複数の標的に数十発のミサイルとドローンを発射したと主張、サウジ当局は弾道ミサイル6発を迎撃したと明らかにした。メッカ、ジッダ、紅海沿岸の石油輸出拠点ヤンブーなどでは空襲警報が出た。
今回の攻撃は軍事面だけでなく、エネルギー供給にも影響を及ぼしている。サウジは世界最大級の原油輸出国であり、フーシ派による紅海周辺の船舶航行への圧力とサウジ国内への攻撃が重なることで、世界の石油輸送に対する懸念が強まっている。
ホルムズ海峡ではイランによるタンカー輸送への制約も続いており、紅海とホルムズ海峡という二つの主要な輸送ルートが同時に不安定化している。
一方、イランのペゼシュキアン（Masoud Pezeshkian）大統領は25日に放送された米メディアのインタビューで、フーシ派は自らの行動に責任を負うと述べ、イラン政府とフーシ派の距離を強調した。ただし、イエメン政府やイラン、地域関係者からは、フーシ派の紅海沿岸での進軍にイラン革命防衛隊（IRGC）が直接関与しているとの説明も出ており、イランとフーシ派の関係をめぐっては見解が分かれている。
さらに米国がイラン関連企業と取引する第三国企業を対象とする「二次制裁」を強化する中、イランの航空各社への制限も広がった。アラブ首長国連邦（UAE）やオマーンなど周辺国でイラン便の運航が制限され、今後も継続すれば、すでに経済的な圧力を受けているイランの孤立がさらに進む可能性がある。
サウジへの攻撃、イランへの経済・航空面での圧力、そしてトルコやパキスタンによる安全保障面での支援協議が同時に進むことで、中東情勢は新たな局面に入っている。
米国とイランの戦闘が一時的に弱まる一方、イランと関係する武装組織を通じた戦闘が続いているため、地域全体への波及を抑えられるかが今後の焦点となる。
