教皇レオ14世、ベネズエラ大地震の被災者に哀悼の意、連帯示す
ベネズエラでは今月24日、マグニチュード7.2と7.5の大地震が相次いで発生し、首都カラカスやラグアイラ州を中心に被害が広がった。
ローマ・カトリック教会の教皇レオ14世（Pope Leo XIV）は28日、大地震に見舞われたベネズエラの被災者に哀悼と連帯の意を表明した。教皇はサンピエトロ広場に集まった人々に向けて、「ベネズエラ国民に寄り添い、亡くなった人々のために祈る」と述べるとともに、救助活動に当たる関係者を励まし、1日も早い復旧と復興を願った。教皇は長年にわたり南米ペルーで宣教師や司教を務めた経験があり、中南米との深いつながりを背景に、被災地への特別な思いを示した。
ベネズエラでは今月24日、マグニチュード7.2と7.5の大地震が相次いで発生し、首都カラカスやラグアイラ州を中心に被害が広がった。住宅を含む多くの建物が倒壊し、多数の住民が建物の下敷きになった。28日時点の政府統計によると、死者は1400人を超え、数千人が負傷したほか、少なくとも5万人と連絡が取れず、軍・警察・消防による懸命な救助活動が続いている。発生から72時間を超え、生存者発見の可能性が低下する中でも、国内外の救助隊は瓦礫の撤去や被災者の救出を続けている。
国際社会も支援を拡大している。欧州連合（EU）のカラス（Kaja Kallas）外交安全保障上級代表は28日、緊急人道支援として500万ユーロの拠出を決定したと発表した。EUは市民保護メカニズムを発動し、加盟国から救助隊、消防隊、医療チームを派遣するとともに、コペルニクス気候変動サービス（C3S）を活用して被災状況の把握や支援活動を進めている。また、ベネズエラのロドリゲス（Delcy Eloína Rodríguez Gómez）暫定大統領と連絡を取り、復旧活動への協力を約束した。
現地では停電や通信障害、道路の寸断などが続き、重機や物資の不足も救助活動の障害となっている。一方、米国をはじめ中南米諸国も救助隊や支援物資を送り込み、国際的な支援態勢が強化されている。教皇は今年11月にペルー、アルゼンチン、ウルグアイを歴訪する予定で、今回の祈りは被災地への連帯を示すとともに、中南米地域への継続的な関与を印象付けるものとなった。復旧には長期間を要するとみられ、国際社会による息の長い支援が求められている。
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