米国のインフルエンザ入院率、2010年以来の高水準、感染拡大は初期段階

CDCによると、インフルエンザの陽性検査数や救急外来の受診、入院件数は、8月下旬から9月上旬にかけて増加傾向に転じた。

米国でインフルエンザによる入院率が上昇している。疾病対策センター（CDC）が23日に公表した最新データによると、10月中旬の入院率は、この時期として2010～2011年シーズン以来の高水準となった。ただし、全米の感染状況は比較的低い水準にとどまっている。

CDCによると、インフルエンザの陽性検査数や救急外来の受診、入院件数は、8月下旬から9月上旬にかけて増加傾向に転じた。10月4～17日の監視対象地域では、インフルエンザによる入院が798件報告された。対象地域の人口10万人当たりの週間入院率は暫定値で1.1人で、報告の遅れを考慮した推計では1.5～2.0人となる可能性がある。

年齢別では、65歳以上の高齢者の入院率が最も高く、50～64歳の成人、4歳以下の子どもが続いた。高齢者に加え、幼い子どもや基礎疾患のある人など、重症化リスクが高い層への警戒が必要だ。

地域別では、ルイジアナ州とハワイ州で感染活動が「中程度」と報告された一方、その他の州では「低い」または「最小限」の水準だった。薬局チェーンのウォルグリーンズのデータでは、カリフォルニア州、フロリダ州、ハワイ州、ネバダ州、ワシントン州などで活動が活発化している。

CDCはウイルスの変異を監視しているものの、今季どの型が主流となるかや、ワクチンの有効性への影響を判断するには時期尚早としている。生後6カ月以上の全員に毎年のインフルエンザワクチン接種を推奨しており、流行が本格化する前から予防策を徹底することが重要だ。