米軍、イラン南部のレーダー施設を空爆、自爆ドローン発射受け

今回の攻撃は前日にイラン軍がオマーン湾を航行していた米駆逐艦に対し「警告ミサイル」とドローンを発射したと主張したことに続くものだ。

米軍は5日、イランがホルムズ海峡方面に向けて複数の無人機（ドローン）を発射したことへの対応として、イラン南部沿岸のレーダー施設を攻撃した。米中央軍（CENTCOM）が明らかにした。4月に成立した停戦後も散発的な軍事衝突が続く中、米イラン間の緊張が再び高まっている。

CENTCOMによると、イランが発射した4機の自爆型ドローンはホルムズ海峡に向かって飛行し、米軍機がこれを撃墜した。その後、追加攻撃の阻止を目的として、イラン南部およびケシュム島に設置された監視用レーダー施設を攻撃したという。CENTCOMはドローンが地域の海上交通に対する直接的な脅威であったと説明している。

今回の攻撃は前日にイラン軍がオマーン湾を航行していた米駆逐艦に対し「警告ミサイル」とドローンを発射したと主張したことに続くものだ。イラン側は米国による海上封鎖やイラン関連船舶の拿捕に反発している。一方、米軍はイラン側の主張を否定し、地域の航行の自由と安全確保のための措置を継続するとしている。

米国とイランは4月に停戦で合意したものの、その後の恒久的な和平に向けた協議は難航している。両国の間ではドローン攻撃やミサイル発射、軍事施設への限定的な報復攻撃が行われており、停戦は極めて脆弱な状態にある。米軍は今月に入ってからもイランのドローン関連施設や軍事拠点に対する攻撃を実施している。

世界の原油輸送の要衝であるホルムズ海峡周辺での軍事的緊張は国際エネルギー市場にも影響を与えてきた。海峡を通過する原油や液化天然ガスの輸送に支障が生じ、原油価格の上昇や世界経済への悪影響を引き起こしている。

トランプ（Donald Trump）米大統領は5日に放送されたインタビューで、イランには依然として一定のミサイル・ドローン戦力が残されているとの認識を示した一方、外交的解決への期待も表明した。しかし、今回の軍事衝突によって停戦協議の行方はさらに不透明となり、中東情勢がさらに不安定化する恐れが強まっている。国際社会は両国に自制を求めるとともに、事態のさらなるエスカレーションを警戒している。