アズール・ブラジル航空、さらなる便数削減を計画、イラン情勢受け

アズールはすでに国際線を中心とした減便を実施している。

ブラジルの航空会社アズール・ブラジル航空は6日、航空燃料価格の高騰を受けて運航便数のさらなる削減に踏み切る方針を明らかにした。背景にはイラン戦争の長期化があり、世界的な原油価格上昇が航空業界の収益を圧迫している。

同社のロジャーソン（John Rogerson）CEOはロイター通信の取材に対し、当初は戦争が短期間で収束すると想定していたため、減便措置も限定的なものだったと説明した。しかし、戦況の長期化によってジェット燃料価格の高止まりが続いていることを受け、「採算の取れる路線に集中するため、運航頻度を機動的に見直していく」と述べた。

アズールはすでに国際線を中心とした減便を実施している。今後は国内線の運航削減に重点を移す考えで、都市そのものから撤退するのではなく、需要に応じて便数を調整する方針だ。例えば南部の主要都市クリチバでは1日6便運航している路線を4便程度まで減らす可能性があるという。同社は主要拠点であるカンピナス、ベロオリゾンテ、レシフェを優先的に維持する考えを示している。

ロジャーソン氏は「燃料価格が倍増した状況で航空機を1日13～14時間も飛ばし続けるのは合理的ではない」と指摘し、まずは稼働率や便数の調整によってコスト削減を進める姿勢を強調した。また、現時点で就航都市からの完全撤退は行っていないものの、「選択肢として常に検討対象にある」と述べ、市場環境次第ではさらなる路線再編の可能性も示唆した。

一方、同社は財務面では比較的安定した立場にある。2026年2月に米連邦破産法11条に基づく経営再建手続きを終え、負債削減や資本増強を実施したことで財務体質を改善した。再建には米航空大手のユナイテッド航空とアメリカン航空が支援を行い、経営基盤は以前より強化されている。

世界の航空業界では、イラン情勢に伴う燃料価格上昇が共通の課題となっている。国際航空運送協会（IATA）の総会でも燃料コストの急騰が主要議題となり、多くの航空会社が運賃引き上げや減便など対応を迫られている。アズールは26年第2四半期（4～6月）について、運賃への圧力が続くとみている。