ローマ教皇レオ14世、アマゾンの森林破壊停止を要求、先住民指導者の殺害を非難し正義訴える

教皇の発言は環境保護と先住民の権利擁護を世界的な課題として改めて提起するものとなった。
南米アマゾンの開発エリア(Getty Images)

ローマ教皇レオ14世(Pope Leo XIV)は15日、南米ペルーのアマゾン地域にある都市プカルパで先住民の代表者らと面会し、森林破壊や違法採掘による環境汚染を強く非難した。また、先祖伝来の土地や森林を守ろうとした先住民指導者が相次いで殺害されている問題について、「多くの先住民指導者が自らの領土を守るために殺害された」と述べ、事件の解決と正義の実現を求めた。

教皇は違法な金採掘や無秩序な森林伐採による河川汚染が、先住民の生活基盤を脅かしていると指摘。こうした被害は単なる事故ではなく、天然資源の無責任な開発がもたらした結果であり、地域社会の存続そのものを危険にさらしていると警告した。また、少数の利益のために自然や文化を犠牲にする経済モデルを批判し、長期的な視野に立って開発のあり方を見直すよう訴えた。

環境保護団体アマゾン・ウォッチ(Amazon Watch)によると、ペルーでは過去15年間に先住民指導者35人が殺害され、その3分の2以上が過去10年間に集中している。違法伐採や金採掘に加え、コカ栽培や農地拡大も森林と先住民の居住地を圧迫している。ペルーは2025年だけで約20万ヘクタールの天然林を失った。

今回の訪問は、教皇の南米3カ国歴訪の一環で、12日間の日程の終盤に当たる。教皇はかつてペルーで約20年間、宣教師や司教として活動し、同国には深い関わりがある。今回の歴訪には約1200万人が集まったと推計されている。

人権活動家らは教皇の訪問を通じて、森林破壊だけでなく、貧困や劣悪な生活環境、犯罪組織による暴力などにも国際社会の関心が向けられることを期待している。教皇の発言は環境保護と先住民の権利擁護を世界的な課題として改めて提起するものとなった。

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