イエメン・フーシ派、サウジを効果的に攻撃、イランの技術支援と迎撃ミサイル不足が防空網の弱点に

フーシ派はイランから10年以上にわたり兵器、資金、訓練の支援を受けてきた。

イエメンの広い範囲を支配する親イラン武装組織フーシ派が、サウジアラビアへのミサイルや無人機による攻撃を強めている。過去1週間には首都リヤドの国際空港や、世界最大の石油会社サウジアラムコの本社施設が攻撃を受け、サウジの防空能力の弱点が浮き彫りになった。軍事専門家らは、イランによる長年の技術支援、フーシ派の兵器生産能力の向上、迎撃ミサイルの不足が重なったと分析する。

フーシ派はイランから10年以上にわたり兵器、資金、訓練の支援を受けてきた。イラン革命防衛隊（IRGC）やレバノンの親イラン組織ヒズボラは、ミサイルの運用や製造に関する技術を伝えたとされる。

専門家によると、フーシ派は現在、無人機やミサイルを自ら製造する能力を高めており、イランからの直接供給が途絶えても戦力を維持しやすくなっている。

調達網も多様化している。イギリスの調査団体「紛争兵器研究所」は今週、フーシ派が中国から輸出された部品を利用し、中距離弾道ミサイルの製造を試みていたことを示す報告を公表した。イランが軍事技術や専門知識を提供する一方、中国などから商業ルートで部品を調達することで、フーシ派は供給網の遮断に対する耐性を強めている。また、人工知能（AI）を兵器開発に利用しようとする動きも報告されている。

一方、サウジ側では防空体制への負担が増している。米国とイスラエルによるイラン攻撃を発端とする地域紛争で、米軍は自軍基地や同盟国を守るために大量の迎撃ミサイルを使用した。サウジの防空網は高度な装備を備えるものの、国土が広大で重要施設も各地に分散しているため、すべての脅威を迎撃するのは容易ではない。

フーシ派は2014年以降のイエメン内戦に加え、2023年以降にはイスラエルへの攻撃や紅海の船舶への攻撃を通じて戦闘経験を積んできた。こうした経験が兵器運用の改善につながったと専門家は指摘する。

今回の攻撃は、外国資本の誘致や石油依存からの脱却を進めるサウジの経済政策にも打撃を与えている。空港や石油関連施設への攻撃が続けば、投資先としての安全性に対する懸念が強まる可能性がある。

フーシ派の軍事能力向上と地域紛争の拡大は、湾岸地域の安全保障を一段と不安定にしている。