インフルエンザ予防接種は10月が好機、専門家がコロナ・RSウイルス対策も呼び掛け

インフルエンザは毎年、米国で数十万人の入院と数万人の死亡につながっており、重症化リスクを抑えるための事前対策が課題となっている。

米国でインフルエンザの流行期を前に、医療専門家が予防接種を早めに受けるよう呼び掛けている。10月はワクチン接種に適した時期とされ、インフルエンザに加え、新型コロナウイルスやRSウイルス（RSV）への対策も重要となる。

インフルエンザは毎年、米国で数十万人の入院と数万人の死亡につながっており、重症化リスクを抑えるための事前対策が課題となっている。

米救急医療専門家団体のライアン・スタントン（Dr. Ryan Stanton）医師は、ワクチン接種は感染を完全に防ぐ保証ではないものの、車のシートベルトと同様、重い結果に至る危険性を減らすものだと説明した。接種から十分な予防効果が得られるまでには約2週間かかるため、感染が広がる前の接種が推奨される。

米国では通常、疾病対策センター（CDC）と独立諮問委員会が秋のワクチン接種方針を示す。しかし2026年は、諮問委員会をめぐる法廷闘争などの影響で、CDCがインフルエンザに関する勧告を更新していない。このため、米国小児科学会、米国家庭医学会、米国産科婦人科学会、米国感染症学会などが、それぞれの対象者に向けた接種指針を公表している。

医療団体は、生後6カ月以上のほぼすべての人にインフルエンザワクチンの接種を勧めている。特に重症化リスクが高いのは65歳以上の高齢者、妊婦、幼い子ども、ぜんそくや糖尿病、心疾患、免疫機能の低下などを抱える人だ。直近2シーズンでは子どものインフルエンザ死亡例が異例の多さとなり、その大半はワクチン未接種だったという。

高齢者向けには、通常の製剤より強い免疫反応を促すタイプなど、予防効果を高めるためのワクチンが用意されている。食品医薬品局（FDA）は50歳以上を対象とする新たな選択肢として、メッセンジャーRNA（mRNA）技術を用いたモデルナ製ワクチン「mFlusiva」を承認した。研究の一つでは、50～64歳の症候性インフルエンザに対する予防効果が標準的なワクチンより27％高かった。一方、適応条件を満たす2～49歳の人は、鼻に噴霧するタイプのワクチンも選択できる。

新型コロナについては、FDAが正式に承認する対象を65歳以上や、重症化リスクを高める基礎疾患のある人などに絞っている。一方、家庭医の団体は、特に高齢者やリスク要因のある人を中心に、成人への接種を推奨する。65歳以上については、免疫効果が時間とともに弱まることから、秋の接種に加えて約6カ月後の追加接種も勧めている。副反応は腕の痛み、疲労、頭痛、筋肉痛、軽い発熱などが一般的で、多くは一時的だという。

RSウイルスも秋から春にかけて流行し、乳児や高齢者では重症化し、命に関わる場合がある。家庭医の団体は75歳以上、リスクの高い50～74歳、免疫機能が低下した若年者などにRSVワクチンを推奨している。妊娠後期の接種によって、生まれてくる乳児を守る方法もある。

インフルエンザや新型コロナのワクチンは、軽症の感染を完全に防ぐというより、重症化や入院のリスクを下げる役割が大きい。専門家は、流行が本格化する前に接種時期や対象となるワクチンを医療機関に確認し、年齢や健康状態に応じて予防策を講じるよう促している。