人は本当に話せばわかる？なぜ私たちは自分の「行動や感情」を正確に説明できないのか
「話せばわかる」という言葉には、人間関係を改善するうえで一定の真実がある。人間は対話によって相手の事情を知り、自分の誤解に気づき、意見を変えることができる。
現状（2026年10月時点）
「話せばわかる」という言葉は、人間関係における基本的な理想として広く受け入れられている。相手と十分に話し合えば誤解は解け、相手の事情を知れば納得でき、互いの考えを言葉にすれば対立を解消できるという発想である。
この考え方には確かな合理性がある。実際、2026年に米国心理学会が紹介した研究では、意見の異なる相手との会話によって、双方の態度が予想以上に相手側へ近づく傾向が確認され、その変化が1週間後にも残った事例が報告されている。つまり、「話すこと」そのものには、対立を縮める現実的な力がある。
しかし、ここで重要なのは、「話せばわかる」と「話せば必ず一致する」は同じではないという点である。会話によって相手の事情を理解することはできても、相手と同じ価値観になるとは限らず、相手の感情を理解しても、それを受け入れなければならないとは限らない。
さらに問題を複雑にするのが、人間自身が自分の行動や感情について、必ずしも正確な説明を持っているわけではないという事実である。人は「なぜ自分はそうしたのか」を説明できると思っているが、その説明が実際の心理過程をそのまま反映しているとは限らない。
したがって、2026年時点で「話せばわかる」という命題を検証するなら、「相手が悪いから話しても無駄」という単純な結論にも、「誠実に話せば必ず理解し合える」という理想論にも寄せるべきではない。必要なのは、認知、感情、記憶、価値判断、無意識的な処理、社会的な関係性が、会話による理解をどのように制限しているのかを分解して考えることである。
「話せばわかる」の前提とそれが崩れる理由
「話せばわかる」という考えには、いくつかの前提が含まれている。第1に、人間は自分の考えを正確に言語化できること、第2に、言葉を聞いた側はその内容を正確に理解できること、第3に、双方が同じ事実を基準に判断できること、第4に、理解すれば態度や行動を変えられることが前提となっている。
ところが、現実にはこの4つがすべて成立することは少ない。そもそも人間の判断は、本人が意識している情報だけで形成されるわけではなく、過去の経験、期待、恐怖、欲求、習慣、身体状態、社会的立場など、多数の要素によって左右される。
例えば、同じ出来事を見ても、ある人は「注意された」と受け取り、別の人は「攻撃された」と受け取ることがある。さらに、その受け取り方に応じて怒りや不安が生じれば、同じ言葉を後から説明しても、「自分がなぜそう感じたのか」という部分まで一致させることは難しくなる。
ここには、「事実」と「解釈」の違いがある。相手が何を言ったのかという事実は比較的確認しやすいが、その言葉をどう受け取ったのか、その結果として何を感じたのか、その感情からなぜ特定の行動を選んだのかとなると、複数の心理過程が重なってくる。
しかも、人間は会話によって必ずしも相手の世界をそのまま見ることはできない。言葉は情報を伝える手段である一方、伝達される情報を選択し、整理し、意味づけする過程でもあるからだ。
そのため、「私はこういう意味で言った」と説明しても、「あなたがそういう意味で言ったことは理解した。しかし、私はそう受け取った」という状態は十分に成立する。ここでは、どちらかが嘘をついている必要はない。
この点を理解すると、「説明したのだから納得するはずだ」という発想が危険であることも見えてくる。説明は相手の理解を助けるが、相手の判断を強制的に変更するものではない。
実際、意見が対立している場合でも、会話によって態度が近づく可能性はある一方、その効果は相手との関係、会話の内容、対立の強度、社会的文脈などに左右される。2026年に紹介された研究も、会話には態度を近づける効果があることを示す一方、「会話すれば必ず合意できる」という結果を示したものではない。
つまり、「話すこと」は理解のための条件になり得るが、理解そのものを保証するものではない。この違いを無視すると、理解できなかった原因を「説明不足」や「相手の性格の悪さ」だけに帰属してしまう。
認知のゆがみと確証バイアス
「話せばわかる」という前提をさらに難しくするのが、人間の認知には一定の偏りが存在することである。人間は現実をカメラのように記録しているわけではなく、得られた情報を選択し、意味づけし、過去の知識と結びつけながら世界を理解している。
その代表例の1つが確証バイアスである。これは、自分がすでに持っている考えや信念と一致する情報を重視し、それに反する情報を軽視したり、受け入れにくくなったりする傾向を指す。
この現象が厄介なのは、本人からすると「都合のいい情報だけを集めている」という自覚がない場合があることである。むしろ本人は、自分が「事実を見て判断している」と考えていることが多い。
例えば、ある人を「信用できない人間だ」と一度判断すると、その人の失言や遅刻は「やはり信用できない」という証拠として記憶されやすくなる。一方、その人が約束を守った場面については、「たまたまだ」「今回は例外だ」と処理される可能性がある。
すると、同じ人物について観察しているにもかかわらず、両者がまったく異なる人物像を形成することがある。片方には「いつも問題を起こす人」に見え、もう片方には「多少の失敗はあるが基本的には誠実な人」に見える。
ここで「具体的な証拠を出せばわかってもらえる」と考えるのは危険である。証拠そのものを否定されるとは限らず、その証拠の意味づけが変えられてしまうからだ。
研究では、判断に対する確信が強い場合、判断と一致する情報の処理が強まり、反対方向の情報が取り込まれにくくなることが神経活動の研究から示されている。つまり、単に「知らない情報を与えれば考えを変える」という単純な構造ではなく、すでに形成された確信が新しい情報の処理そのものに影響を与える可能性がある。
ここで注意すべきなのは、確証バイアスを「頭の悪い人が起こす現象」と考えてはいけないことである。これは特定の人間だけに存在する特殊な欠陥ではなく、人間の判断一般に関わる認知上の傾向として研究されている。
むしろ、知識が多く、経験が豊富で、自分の判断に自信を持っている人ほど、自分の考えを疑いにくくなる場面がある。経験は判断を速くする一方、過去の経験から形成された「こういう場合はこうだ」という枠組みを強固にすることもある。
その結果、「私は冷静に考えている」という自己認識と、「実際には自分の先入観に沿って情報を処理している」という状態が同時に成立する。本人は嘘をついているわけではなく、本当に自分では冷静に判断していると思っている可能性がある。
この構造は、人間関係の対立を非常に根深いものにする。「あなたは思い込みで判断している」と指摘されれば、相手は自分の判断能力そのものを否定されたと感じることがあるからだ。
すると会話は、「何が起きたのか」という問題から、「誰の認識が正しいのか」という争いへ移行する。そして、この段階に入ると、会話による情報交換だけでは問題が解決しにくくなる。
重要なのは、確証バイアスがあるから会話が無意味になるわけではないという点である。2026年の研究動向が示すように、意見の異なる人同士の会話が予想以上に態度を接近させることもあるため、対話には依然として重要な価値がある。
しかし、対話を成立させるには、「相手を論破して自分の認識に従わせる」ことと「相手の認識が形成された過程を理解する」ことを区別しなければならない。前者では勝敗が目的になるが、後者では認識の違いそのものを観察できる。
この違いは、「話せばわかる」という言葉を現実的なものへ修正するうえで重要である。人間は話すことで相手を理解できる可能性があるが、話した結果として相手が自分と同じ結論に到達するとは限らない。
むしろ成熟した対話とは、「相手がなぜその結論に至ったのかを理解したうえで、それでも自分は違う判断をする」という状態まで含むものだと考えた方が、現実の人間関係には適合する。
「正しさ」の衝突
人間同士の対立が難しいのは、単純な事実認識の違いだけで争っているわけではないからである。多くの場合、その背後には「何を重要と考えるか」「何を許せないと考えるか」「何を守るべきだと考えるか」という価値判断が存在する。
例えば、職場で上司が部下に厳しい注意をしたとする。上司は「本人の成長のために必要だった」と考え、部下は「人前で尊厳を傷つけられた」と考えるかもしれない。
この場合、双方が同じ出来事を見ているにもかかわらず、重要だと考えているものが異なる。上司にとっては仕事の質や責任が中心であり、部下にとっては公平さや尊重が中心になっている可能性がある。
ここで「どちらが正しいのか」という問いだけを立てると、対話は勝敗を決める作業になりやすい。しかし、両者が異なる価値基準から判断しているのであれば、片方の論理だけを提示しても、もう片方が納得するとは限らない。
この問題は、政治、宗教、教育、子育て、職場、家族関係など、価値観が関係するほぼすべての領域で生じる。事実については追加情報によって合意できても、「その事実をどう評価するか」については、同じ情報を持ったまま意見が分かれることがある。
さらに人間は、自分の判断を単なる好みとしてではなく、「正しい判断」として認識しやすい。自分にとって重要な価値が傷つけられたとき、それは単なる意見の違いではなく、「相手が間違っている」という道徳的な問題に変換されることがある。
こうなると、「私はこう考える」と「あなたはそう考えてはいけない」の境界が曖昧になる。自分の価値観を守ることと、相手の価値観を否定することが同じ行為になってしまう。
その結果、話し合いが長くなるほど理解が進むどころか、互いの立場が硬直することもある。相手の言葉を理解するためではなく、反論するために聞くようになるからである。
この状態では、どれだけ説明を重ねても、「相手を説得するための材料」としてしか言葉が処理されなくなる。つまり、会話は続いているが、情報交換としての機能を失っている。
「話せばわかる」という考えを現実に適用するには、まず「事実について合意すること」と「価値判断について合意すること」を分ける必要がある。事実については調査によって接近できても、価値判断まで必ず一致させられるわけではない。
感情のハイジャック
さらに判断を難しくするのが、強い感情が生じたときの認知機能の変化である。怒り、恐怖、不安、強い屈辱感などが生じると、人間は普段と同じように情報を処理できなくなる場合がある。
心理学では、強い感情によって冷静な判断が難しくなる現象を説明する際に、「感情による認知の乗っ取り」という考え方が用いられてきた。一般向けには、感情が理性的な判断を「乗っ取る」と表現されることがある。
ただし、これは感情と理性という2つの人格が脳内で戦っているという意味ではない。実際には、注意、記憶、判断、身体反応、動機づけなど複数の過程が相互作用し、その結果として特定の行動が選択される。
怒っている人に「冷静になって話そう」と言っても、すぐには効果が出ないことがある。本人にとっては、冷静になる以前に「自分は攻撃された」「不当に扱われた」という危機認識が成立しているからである。
この状態では、相手の説明そのものが新たな攻撃として受け取られる場合がある。「そんなつもりではなかった」という説明も、「こちらの感じ方を否定している」と解釈される可能性がある。
したがって、感情が強くなっている場面では、正しい説明を追加することが必ずしも問題解決につながらない。情報を増やす前に、そもそも相手が情報を処理できる状態なのかを考える必要がある。
これは「感情的になった人の言うことは信用できない」という意味ではない。むしろ、強い感情の中で語られた言葉にも重要な情報が含まれている可能性がある。ただし、その言葉をそのまま客観的な事実と同一視することには注意が必要である。
例えば、「あなたはいつも私を馬鹿にする」という発言があった場合、「いつも」という部分は文字通りの回数を示していない可能性がある。それでも、その人が継続的に軽視されていると感じているという情報は含まれている。
ここでは、「事実として正しいか」と「本人が本当にそう感じているか」を区別することが重要になる。前者は外部から検証できるが、後者は本人の主観的経験として成立している。
この区別をしないと、相手の感情を否定するか、逆に相手の認識をすべて事実として受け入れるかという極端な二択になる。実際には、「あなたがそう感じていることは理解できる」と「実際に相手がそういう意図を持っていた」は別の命題である。
なぜ私たちは自分の「行動や感情」を正確に説明できないのか？
ここから、「話せばわかる」という問題はさらに複雑になる。相手のことが理解できないだけではなく、私たちは自分自身についても完全には理解していない可能性があるからである。
人は自分の行動について、「なぜ自分はそうしたのか」という理由をかなり自然に説明する。ところが、その説明が実際に行動を生み出した心理過程を正確に記録したものとは限らない。
例えば、ある商品を購入した人に「なぜそれを選んだのか」と尋ねれば、「品質が良かったから」「価格が安かったから」「必要だったから」といった理由が返ってくる。しかし、実際の選択には、見た目、直前に見た広告、店内の配置、過去の経験、疲労状態など、本人が意識していない要因が影響している可能性がある。
これは、人間が嘘をついているという話ではない。本人がその説明を本気で信じている場合でも、説明が行動の本当の原因を完全に捉えているとは限らないということである。
心理学者のリチャード・ニスベットとティモシー・ウィルソンは、1970年代に、人間には自分の認知過程を直接観察する能力に限界があることを示す研究を発表した。彼らは、人が自分の判断理由を説明する際、実際の原因を報告しているのではなく、利用可能な情報からもっともらしい理由を構成している可能性を論じた。
この問題は、日常生活でも頻繁に現れる。「なぜあの人が嫌いなのか」と聞かれて、「態度が悪いから」と答えたとしても、その人の具体的な行動だけで嫌悪感が生じたとは限らない。
声の高さ、表情、距離感、過去に似た人物から受けた経験、集団内での評判など、本人が意識していない情報が複合的に作用している可能性がある。そして本人は、それらすべてを意識していなくても「なんとなく嫌い」という感覚を持つことができる。
ここには重要な逆説がある。人間は「自分の感情を感じること」には非常に強いが、「その感情がなぜ生じたのかを正確に説明すること」には必ずしも強くない。
「悲しい」「腹が立つ」「怖い」「好きだ」という感情そのものは、本人にとって直接的な経験である。しかし、「なぜその感情が生まれたのか」となると、複数の原因候補を後から組み合わせて説明している可能性がある。
しかも、その説明は本人にとって非常に説得力を持つ。自分自身の内面について語っているため、「自分のことなのだから自分が一番よく知っている」と考えやすいからである。
しかし、「自分について最も多くの情報を持っていること」と「自分の心理過程を正確に観察できること」は同じではない。これは、自分自身を理解する際にも一定の慎重さが必要であることを意味する。
意識の遅延と後付けの物語――プロト・セルフと解釈者モジュール
この問題を考えるうえで重要な研究者の1人が神経科学者アントニオ・ダマシオである。ダマシオは、人間の自己意識を単純な「考える自分」だけから説明するのではなく、身体状態と脳の処理との関係から捉え、「プロト・セルフ」という概念を提示した。
プロト・セルフは、現在の身体状態を脳が継続的に表現している基礎的な自己の仕組みに関係する概念である。ここで重要なのは、私たちが「自分」と呼んでいるものが、言語による自己説明だけから成立しているわけではないという点である。
身体状態、感情、環境から受け取る情報、記憶などが複雑に統合され、その上に「私はこう考えている」という意識的な自己理解が形成されていく。つまり、意識的な説明は、心理過程の最初から最後までを監督している司令塔とは限らない。
この問題を別の角度から示したのが、心理学者マイケル・ガザニガの「解釈者」という考え方である。左右の大脳半球が分離された患者を対象とした研究などから、脳は自分がなぜその行動をしたのかについて、後から一貫した物語を作り出す傾向を持つことが示されてきた。
例えば、本人が行動の本当の原因を知らない状況でも、「なぜそうしたのか」と質問されると、脳は手元にある情報を使ってもっともらしい説明を作ることがある。本人はその説明を「作り話」として自覚しているわけではない。
ここでいう「後付け」は、意図的な嘘とは異なる。脳が断片的な情報を組み合わせ、現在の自分の行動を理解可能なものにするための仕組みとして考えられる。
この視点から見ると、「なぜそうしたの？」という質問は意外に難しい質問であることがわかる。本人が答えているのは、必ずしも「行動を発生させた全原因」ではなく、「自分が現在利用できる情報から構成した最も納得できる説明」である可能性があるからだ。
したがって、他人に「本当の理由を言って」と迫っても、本人自身がその理由を完全には把握していない場合がある。これは、本人が何かを隠しているからとは限らない。
むしろ、人間の心理過程そのものが、すべて言葉によってアクセスできる構造になっていない可能性がある。ここに、「話せばわかる」という考えの根本的な限界の1つが存在する。
言語化の限界――「バーバリン効果」
人間は言葉によって思考を整理し、経験を共有し、他者と協力することができる。しかし、言葉があるからといって、すべての心理経験を完全に言語化できるわけではない。
例えば、「嫌な感じがする」「何となく不安だ」「この人とは合わない」といった感覚は、多くの場合、本人にとって明確に存在している。しかし、その感覚を構成している要素をすべて言葉にしようとすると、急に説明が難しくなる。
「バーバリン効果」という名称で扱われる現象については、一般向けの心理学情報で広く語られる一方、学術的な用語としての確立度や用法には注意が必要である。したがって、ここでは「言葉にしにくい経験が存在する」という問題を中心に考える必要がある。
例えば、ある音楽を聴いて「なぜか懐かしい」と感じても、その理由を完全には説明できないことがある。音の構造だけでなく、過去の記憶、身体感覚、場面、人物、当時の感情などが複雑に結びついている可能性があるからである。
同じことは、人間関係にも当てはまる。「この人を信用できない」という感覚があっても、その理由を尋ねられた瞬間に、本人は後から説明可能な特徴をいくつか選び出すことがある。
その説明が間違いとは限らない。しかし、それが「原因のすべて」だとも限らない。
この点を理解すると、「説明できないなら、その感情には根拠がない」という判断が誤っている場合があることもわかる。人間の感情には、言葉になる前の情報処理が含まれている可能性があるからだ。
一方で、「言葉にできない直感だから正しい」と考えるのも危険である。直感は有用な情報を含むことがある一方、過去の偏見や誤った学習、恐怖、先入観などから形成されている場合もある。
つまり、言語化できない感情は無視すべきでも、絶対視すべきでもない。重要なのは、「これは自分の中に生じた感覚である」と認識したうえで、それを外部の事実と区別して扱うことである。
この区別ができると、「私はそう感じている」と「だから相手は実際に悪意を持っている」という2つの命題を分離できる。これは、人間関係の衝突を必要以上に拡大させないための重要な認知的操作である。
ここまでの議論から見えてくるのは、人間の「説明」は、必ずしも心の内部をそのまま映し出す鏡ではないということだ。人は自分の感情を感じ、自分の行動を記憶し、それらについて理由を語るが、その理由には意識されない過程や後から構成された解釈が含まれている可能性がある。
だからこそ、「なぜそんなことをしたの？」という問いに対する答えが、本人にとって誠実であるにもかかわらず、行動の本当の原因を完全には説明していないということが起こり得る。
そして次の問題は、さらに深いところにある。もし人間の判断や感情のかなりの部分が意識の外側で処理されているのなら、私たちはどこまで自分自身を理解し、どこまで自分の意思で行動しているのだろうか。
無意識（潜在意識）の支配
ここまで見てきたように、人間は自分の行動や感情について、必ずしも完全な説明を持っているわけではない。では、本人が意識していない心理過程は、実際の判断や行動にどの程度関与しているのだろうか。
この問題を考えるとき、「無意識」という言葉を過大評価しないことが重要である。日常会話では「潜在意識がすべてを決めている」といった説明がされることがあるが、現在の心理学や神経科学がそのような単純な結論を支持しているわけではない。
人間の脳では、意識的に考える前から情報の処理が始まっている。視覚、聴覚、身体感覚、過去の記憶、周囲の状況などは、本人が「今から考えよう」と意識する前から処理され、その結果が後の判断に影響する。
例えば、初対面の相手を見た瞬間に「なんとなく信用できそう」「少し警戒した方がいい」と感じることがある。その感覚には、表情、声、姿勢、距離、過去の経験など、本人が意識的に列挙していない情報が含まれている可能性がある。
しかし、このような無意識的な処理は常に正しいわけではない。過去の経験から学習された偏りや固定観念まで同時に作用するため、素早い判断が適切な場合もあれば、誤った判断につながる場合もある。
ここで重要なのは、「無意識が支配している」という表現を、「人間には自由意志がない」という意味にまで拡張しないことである。無意識的な影響が存在することと、意識的な修正が不可能であることは別問題だからだ。
むしろ人間の強みは、自分の判断がどのように形成されたのかを完全に把握できなくても、後からその判断を検討し直せる点にある。自分の第一印象を疑ったり、別の情報を集めたり、時間を置いて判断したりすることは可能である。
この意味で、無意識を理解する目的は「自分は無意識に操られている」と悲観することではない。自分の判断には、自分が意識していない要因が含まれているかもしれないと知ることに意味がある。
これは他人についても同じである。「あの人はなぜそんなことをするのか」と考えるとき、本人が語った理由だけを唯一の原因と考える必要はない。しかし同時に、本人が語った理由をすべて嘘だと決めつける必要もない。
意識的な理由と無意識的な要因は、同時に存在できる。人間の行動は、1つの原因によって発生するというより、多数の要因が重なった結果として生じることが多いからである。
「話してもわからない」からこそ私たちが知っておくべきこと
ここまでの議論から、「どうせ人間は自分のことも他人のことも理解できないのだから、話し合っても無意味だ」という結論に進むのは早計である。むしろ重要なのは、「理解」の意味を狭く設定しないことである。
人間関係において、「理解する」という言葉には少なくとも4つの意味が混在している。相手の発言内容を理解すること、相手がそう考える理由を理解すること、相手の感情を理解すること、そして相手の判断や行動を受け入れることは、それぞれ別の問題である。
例えば、「あなたが怒っている理由は理解した」という言葉は、「あなたの怒りは正しい」と言っているわけではない。また、「あなたがそう考える理由はわかった」という言葉も、「私も同じ考えになった」という意味ではない。
この区別を失うと、理解されることと同意されることが混同される。すると相手が納得しない場合、「理解してくれない」と感じ、逆に相手から説明を受けた側も、「理解したのだから従うべきだ」と圧力を感じる。
しかし、本来の理解には「違いを正確に把握する」という意味も含まれる。相手と同じ結論になることではなく、「この人はこういう前提から、このように考えている」と認識できれば、理解は成立し得る。
この考え方は、対立を解決する際に非常に重要である。目的を「相手を変えること」から「相手の認識構造を把握すること」に変更するだけで、会話の性質が大きく変わるからだ。
相手を変えようとすると、会話は説得になる。相手を理解しようとすると、会話は情報収集になる。
もちろん、現実には両方が必要な場合もある。しかし、最初から相手を変えることだけを目的にすると、相手の言葉を聞く余裕がなくなる。
ここで重要になるのが、「理解」と「同意」と「許容」を分けることである。相手がなぜその行動をしたのか理解できても、その行動を許す必要はない。
例えば、誰かが他人を傷つける行動を取った場合、その人がなぜそのような行動を取ったのかを理解することは、その行動を正当化することとは違う。背景を理解することと責任を問うことは両立する。
これは家族や職場などの身近な関係でも同じである。「相手にも事情がある」と理解したうえで、「それでも自分はその扱いを受け入れない」と判断することは可能である。
むしろ、この2つを分けられないことが、人間関係を不必要に苦しくすることがある。相手を理解しようとするあまり、自分の不利益まで受け入れなければならないと思い込んでしまうからである。
「話せばわかる」という言葉を現実的に修正すると、「話すことで、相手が自分とは異なる理由で行動していることを理解できる可能性がある」となる。これはかなり控えめな表現だが、その分だけ現実に適用しやすい。
「理解し合うこと」のハードルを下げる
人間関係における「理解し合う」という目標は、しばしば高すぎる。互いの気持ちを完全に理解し、互いの事情を受け入れ、同じ価値観を共有し、対立を解消することまで求めると、ほとんどの関係は失敗したように見えてしまう。
そこで必要なのが、「理解」の基準を下げることである。相手の考えを完全に理解するのではなく、「相手が何を重要だと思っているのか」を把握できれば、対話の最低限の目的は達成できる。
例えば、夫婦が家事について対立しているとする。一方は「家事の量」を問題にし、もう一方は「感謝されていないこと」を問題にしているかもしれない。
この場合、どちらかが正しいことを証明するより、「自分にとって何が問題なのか」を明確にする方が重要になる。問題そのものが違っていたことがわかれば、解決策も変わってくる。
つまり、理解とは必ずしも「相手の頭の中に入ること」ではない。相手の判断を左右している重要な要素を把握し、自分の判断との違いを認識することでもある。
この水準まで理解のハードルを下げると、「相手を完全に理解できない」という事実を受け入れながら、なお対話することが可能になる。
また、すべての問題を会話だけで解決しようとしないことも重要である。人間関係には、言葉で解決できる問題と、距離を取ることによって解決する問題が存在する。
例えば、単純な誤解なら説明によって修正できる可能性が高い。しかし、相手が自分の説明を利用してさらに攻撃してくるような関係では、説明を続けること自体が問題を悪化させる場合がある。
ここでは、「もっと上手に説明すれば理解してもらえる」という考え方から離れる必要がある。コミュニケーション能力を高めることだけでは、相手の意思や態度まで変えることはできない。
相手が理解する能力を持っていても、理解する意思がない場合がある。また、理解していても、自分の利益のために態度を変えない場合もある。
この区別をしないと、対話が失敗したときに「自分の説明が下手だった」とすべて自分の責任にしてしまう。実際には、会話の結果は話し手だけで決まらない。
言葉以外のコミュニケーションを重視する
人間のコミュニケーションは、言葉だけで成立しているわけではない。表情、声の調子、話す速度、沈黙、姿勢、視線、距離など、言語化されない情報も相手の受け取り方に影響する。
ただし、「言葉以外の情報が本音を表している」と単純化するのも危険である。例えば、視線をそらしたから嘘をついている、腕を組んだから拒絶している、といった単純な対応関係を科学的事実として扱うことはできない。
非言語的な情報は、あくまで文脈の中で解釈する必要がある。同じ沈黙でも、考えている場合、怒っている場合、疲れている場合、何を言えばいいかわからない場合では意味が違う。
それでも、言葉だけに注目すると見落とす情報があることは確かである。特に、「大丈夫」と言っているのに明らかに緊張しているなど、言葉とその他の情報が一致していない場合には、その不一致自体が重要な手がかりになる。
ここで有効なのは、相手の非言語的な反応を「本音の証拠」と決めつけるのではなく、「確認すべき情報」として扱うことである。「大丈夫と言っているけれど、少し無理をしているように見える。大丈夫か」と確認する方が、「本当は大丈夫じゃないだろう」と断定するより適切である。
つまり、観察と解釈を分けることが重要になる。「声が小さくなった」は観察であり、「怒っている」は解釈である。この2つを混同すると、相手の内面を勝手に決めつけることになる。
この原則は、自分自身を理解する場合にも使える。何かに強い反応をしたとき、「自分は怒っている」とすぐに結論づけるのではなく、「心拍が上がった」「声が大きくなった」「その場から離れたくなった」といった身体的・行動的な変化を観察することができる。
こうした観察は、感情を否定するためではない。むしろ、自分の感情を一段階客観的に見るための方法になる。
「境界線（バウンダリー）」を引く
「話せばわかる」という理想が最も危険になるのは、相手が理解しないことを理由に、自分が延々と説明を続けてしまう場合である。ここで必要になるのが、人間関係における境界線という考え方である。
境界線とは、「相手をここまで変えさせる」という規則ではない。基本的には、「自分は何を受け入れ、何を受け入れないのか」「相手がその行動を続けた場合、自分はどう行動するのか」を決める考え方である。
例えば、「怒鳴らないでほしい」と伝えることは要求である。それに対して、「怒鳴られる状態になったら私はその場を離れる」というのは、自分自身の行動についての境界線である。
この違いは非常に重要である。前者は相手の行動を直接コントロールしようとするが、後者は自分が取る行動を決めている。
もちろん、健全な関係では相手に要望を伝え、相手がそれを尊重することも重要である。しかし、相手がどう行動するかを完全に管理することはできない。
境界線の考え方は、「相手を理解させること」から「自分がどう対応するか」へ視点を戻す。これは「相手を見捨てる」という意味ではなく、自分の選択可能な範囲を明確にすることである。
そして、この考え方は「話してもわからない」という問題への現実的な回答になる。相手の心理を完全に理解できなくても、自分が受け入れられる行動と受け入れられない行動を決めることはできるからである。
ここまでを整理すると、人間関係に必要なのは「完全な相互理解」ではない。むしろ、相手と自分は違うという事実を認識し、その違いを確認し、それでも必要な範囲で協力し、必要なら距離を取る能力である。
「話せばわかる」という言葉は、完全に捨てる必要はない。ただし、「話せば相手が自分と同じ考えになる」という意味から、「話すことで相手と自分の違いをより正確に知ることができる」という意味へ修正する必要がある。
そのとき初めて、対話は相手を変えるための武器ではなく、現実を確認するための手段になる。
「話せばわかる」という考え方を現実的なものに修正すると、最後に必ず行き着くのが境界線の問題である。相手の考えや感情を理解することと、相手の要求を受け入れることは別であり、相手の事情を理解することと、自分がその行動を我慢することも別だからである。
例えば、相手がなぜ怒っているのかを理解できたとしても、怒鳴られることまで受け入れる必要はない。相手がなぜ約束を守れないのか理解できたとしても、自分が何度でも損害を被らなければならない理由にはならない。
境界線という考え方で重要なのは、「相手を変えるための線」ではなく、「自分がどう行動するかを決める線」として考えることである。「あなたは怒鳴ってはいけない」と相手の行動を管理することと、「怒鳴られた場合は私はその場を離れる」と自分の行動を決めることは大きく違う。
前者は相手の自由な意思に依存するが、後者は自分の選択である。相手が境界線を尊重するかどうかまでは決められなくても、自分がその状況にどう対応するかは一定程度決めることができる。
この考え方は、「理解できない相手」との関係において特に重要になる。相手の心理を何時間考えても答えが出ない場合、必要なのは「相手の本当の気持ちを解明すること」ではなく、「自分はこの状況をどう扱うのか」を決めることだからである。
例えば、相手が自分を嫌っているのか、単に機嫌が悪いのか、仕事で疲れているのかを完全に特定できない場合がある。それでも、「このような態度が続くなら、必要な連絡だけに限定する」という判断はできる。
これは冷たい態度ではない。むしろ、相手の内面を勝手に決めつけず、確認できる行動を基準に自分の対応を決める方法である。
境界線にはもう1つ重要な意味がある。それは、「相手の感情を自分の責任にしすぎない」ということである。
相手が怒ったからといって、必ずしも自分が相手の怒りを解消する責任を負うわけではない。相手が不満を持ったことと、自分がその不満を解決しなければならないことは別問題である。
もちろん、自分の行動によって相手を傷つけたのであれば、謝罪や修正が必要になる場合がある。しかし、「相手が不快になった」という事実だけから、「だから自分が全面的に悪い」と結論づけることはできない。
ここでも、事実と解釈を分ける必要がある。「相手が怒っている」は観察可能な事実に近いが、「相手が怒っているから自分が悪い」は解釈である。
境界線とは、相手を拒絶するための壁ではない。自分と相手を別々の人間として扱うための線である。
「理解する」と「同意する」を分ける
「話せばわかる」という言葉が人間関係を苦しくする最大の理由の1つは、「理解」と「同意」が混同されることである。相手の考えが理解できたなら、自分も同じ結論に達するべきだという暗黙の圧力が生じる。
しかし、これは論理的には成立しない。相手がどのような前提から判断しているのか理解したうえで、その前提を自分は採用しないということは十分に可能だからである。
例えば、ある人が「安定した仕事を選ぶべきだ」と考え、別の人が「多少不安定でも自分の好きな仕事を選ぶべきだ」と考えているとする。互いの価値観を理解することはできても、最終的な選択まで一致させる必要はない。
むしろ、成熟した対話とは「違う意見を持つことが可能だ」と認めるところから始まる。相手を尊重することは、相手の意見を自分の意見に変換することではない。
この区別ができると、議論の目的も変わってくる。「どちらが正しいか」を決めるだけではなく、「どこまで一致でき、どこから一致できないのか」を確認できるようになる。
例えば、夫婦で生活費の使い方について意見が違っていたとしても、「毎月の支出を一定額以内にする」という部分では合意し、「何にお金を使うべきか」という価値判断では合意しないという状態も成立する。
つまり、対話には「全面的な合意」以外にも多くの到達点がある。部分的な合意、相違点の確認、相互理解、役割分担、距離を取るという判断も、対話によって得られる結果である。
ここを理解すると、「話し合いがまとまらなかった」という評価も変わる。最初から完全な一致を目標にしていたなら失敗でも、相手が何を求めているのかを把握できたなら、別の意味では成功している。
「相手を変える」ことを目的にしない
人間関係の問題で最も大きな負担になるのは、「どうすれば相手を変えられるか」を考え続けることである。相手の考え方、性格、感情、価値観を自分の望む方向へ変えようとすると、本人が持っていない権限まで背負うことになる。
相手が怒りっぽい理由を分析することはできる。過去の経験を聞くこともできるし、本人に改善を提案することもできる。
しかし、最終的に変わるかどうかは本人の問題である。ここを区別しないと、「自分がもっと上手に説明すれば変わるはずだ」という無限の努力に陥る。
もちろん、教育や説得によって人間の考え方が変わることはある。前述したように、意見の異なる人同士の対話が態度を変化させることを示す研究も存在する。
しかし、それは「他人を自由に変えられる」という意味ではない。変化には本人の動機、環境、関係性、時間、経験など多数の要素が関係する。
したがって、対話の目的を「相手を変えること」だけに設定するのは合理的ではない。より現実的なのは、「自分の考えを伝える」「相手の考えを知る」「一致点と相違点を確認する」「必要な場合は自分の行動を決める」という段階に分けることである。
この方法なら、相手が変わらなかった場合でも、対話そのものが無意味にならない。少なくとも自分が何を伝え、相手が何を考えているのかを確認できるからである。
言葉以外のコミュニケーションを重視する
これまで述べてきたように、人間は自分の感情や動機を完全に言語化できるわけではない。そのため、人間関係では「何と言ったか」だけでなく、「実際に何をしたか」を見る必要がある。
例えば、「あなたを大切に思っている」と言いながら、重要な場面では何度も約束を破る人がいたとする。この場合、言葉を無視する必要はないが、言葉と行動の両方を材料として判断する必要がある。
これは「行動こそ本音」という単純な話でもない。人間の行動にも事情があり、1回の失敗だけでその人の人格全体を判断するのは危険である。
重要なのは、言葉と行動の一致が継続しているかを見ることである。1回の発言や1回の失敗ではなく、一定期間にわたるパターンを観察する方が、その人の実際の行動傾向を把握しやすい。
また、沈黙や距離の取り方にも意味がある。何も言わないことが賛成を意味するとは限らず、反対を意味するとも限らない。
だからこそ、非言語的な情報は「答え」ではなく「追加で確認する材料」として扱うべきである。「あなたは怒っている」と決めつけるのではなく、「さっきから少し様子が違うけれど、何かあったのか」と尋ねる方が誤解を減らせる。
これは、相手の心を読むこととは正反対の姿勢である。心を読もうとするのではなく、観察した情報を仮説として扱い、必要なら本人に確認する。
この方法は、人間関係における思い込みを減らすうえでも有効である。自分の解釈を事実だと思わず、「今のところ自分にはこう見えている」と一段階距離を置くからである。
「話してもわからない」ことを受け入れる
ここまでの議論をまとめると、人間が互いを完全に理解できないのは、コミュニケーション能力が低いからだけではない。人間の認知そのものが、複雑で、部分的で、無意識的な処理を含んでいるからである。
本人自身が自分の感情や行動の原因を完全には把握していない以上、他人が本人との会話だけでそのすべてを理解することはできない。
これは悲観すべき事実ではない。むしろ、「完全に理解しなければならない」という負担から人間を解放する考え方でもある。
例えば、親しい友人についても、「なぜこの人はこういう性格なのか」を完全に説明できる必要はない。その人が何を嫌がり、何を大切にし、どこまでなら冗談が通じ、どこから先は踏み込まない方がいいのかを知っていれば、十分に良好な関係を築ける場合がある。
つまり、人間関係に必要なのは「相手の心の完全な解読」ではなく、「相手についての実用的な理解」である。
これは非常に重要な違いである。完全な理解を目指すと、相手の発言の裏にある「本当の意味」を探し続けることになる。
しかし、人間の内面には本人にも説明できない部分がある。そのため、「本当はどう思っているのか」と考え続けても、確実な答えに到達できないことがある。
それよりも、「本人はこう言っている」「実際にはこう行動している」「自分はその行動をどう受け止めるか」という確認可能な情報を基準にした方が、現実的である。
この考え方は、相手を冷たく扱うことではない。むしろ、相手を「自分が解読しなければならない謎」として扱わず、独立した意思を持つ人間として尊重することにつながる。
今後の展望
今後、「話せばわかる」という考え方は、より慎重な形へ変化していく可能性がある。情報通信技術の発達によって、人間同士が以前より大量の情報を交換できるようになった一方、情報量が増えれば理解が自動的に深まるわけではないことも明らかになっている。
むしろ、情報が増えるほど自分の考えに一致する情報だけを選択しやすくなる可能性もある。2026年の研究でも、確信の強さや情報処理の偏りが信念形成に関係することが引き続き研究されている。
今後重要になるのは、「より多く話すこと」だけではなく、「どのように話すか」「何を確認し、何を確認できないものとして残すか」という対話の質である。
特に重要なのは、「自分の解釈は事実そのものではない」という認識である。相手の言葉を聞いた瞬間に意味を確定させるのではなく、「自分にはこう聞こえたが、あなたはどういう意味で言ったのか」と確認するだけでも、かなりの誤解を減らせる。
また、自分自身についても同じ姿勢が必要になる。「自分はなぜ怒ったのか」「なぜこの人が嫌いなのか」「なぜこの選択をしたのか」という問いに対して、最初に思いついた説明を最終的な真実だと考えないことである。
最初の説明は仮説として扱い、「別の理由もあるかもしれない」と考える。その余白があるだけで、自己理解も他者理解もかなり柔軟になる。
そして、今後ますます重要になるのが、「理解できない相手」との距離の取り方である。すべての対立を話し合いで解決しようとするのではなく、対話、妥協、役割分担、距離を取ること、関係を終了することなど、複数の選択肢を持つ必要がある。
これは人間関係を諦める考え方ではない。むしろ、「相手を完全に変えることはできない」という現実を前提にすることで、自分が実際に選択できる行動へ意識を戻す考え方である。
まとめ
「話せばわかる」という言葉には、人間関係を改善するうえで一定の真実がある。人間は対話によって相手の事情を知り、自分の誤解に気づき、意見を変えることができる。
しかし、それは「話せば必ず同じ考えになる」という意味ではない。人間はそれぞれ異なる経験、価値観、記憶、感情、認知の枠組みを持っているため、同じ情報から異なる結論に到達することがある。
さらに、人間は自分自身の行動や感情についても、完全な説明を持っているとは限らない。意識されない情報処理や身体状態、過去の経験などが行動に影響し、その後に意識的な理由づけが行われる場合がある。
だから、「なぜそうしたのか」と尋ねれば必ず本当の原因が出てくる、という前提も修正する必要がある。本人が誠実に説明していても、その説明が心理過程のすべてを表しているとは限らない。
ここから導かれる最も重要な結論は、「理解すること」と「同意すること」を分けることである。相手の考えを理解しても、自分は違う判断をしてよい。
同様に、「相手を理解すること」と「相手の行動を受け入れること」も分けなければならない。相手の事情を理解したうえで、それでも自分はその行動を受け入れないという選択は成立する。
そして、どうしても理解できない部分が残ったとしても、それは必ずしも人間関係の失敗を意味しない。人間には本人にも説明できない領域があり、他人がそこへ完全に到達することもできないからである。
したがって、現実的な「話せばわかる」とは、「話せば必ず相手と同じ考えになれる」という意味ではなく、「話すことで、相手と自分がどこで一致し、どこで一致しないのかを明確にできる」という意味に置き換えるのが適切である。
そのうえで必要なのは、相手を変えることではなく、自分が何を理解し、何を受け入れ、何を受け入れないのかを決めることである。言葉だけではなく、行動や継続的なパターンを観察し、必要な場合には境界線を引く。
「わかり合うこと」を完全な一致と定義しなければ、人間関係はもっと現実的になる。人は完全にはわかり合えない、それでも話す価値はある――この2つは矛盾しない。
むしろ、完全にはわかり合えないからこそ、相手を決めつけず、確認し、違いを認め、必要な距離を保ちながら関係を築くことに意味がある。これが、「話せばわかる」という理想を現実の人間心理に合わせて再構成したときに得られる、最も重要な結論である。
最終的な検証
ここまでの検討から、「人は話せばわかる」という命題は、完全に正しいとも、完全に間違っているとも言えない。より正確には、人は話すことによって相手についての理解を深めることはできるが、相手の認識、感情、価値観、行動を必ず変えられるわけではないという結論になる。
2026年に公表された研究では、意見の異なる人同士が穏当な会話をすると、参加者が予想していた以上に態度の対立が弱まり、その変化が1週間後にもある程度残ることが示されている。この研究では、意見の違いそのものが根本的な価値観の対立によるものだと参加者が思い込んでいた一方、実際には同じ問題について異なる側面に注目していたことが、対立を大きく見せていた可能性も示された。
これは、「どうせ人間はわかり合えない」という悲観論にも修正を迫る。人間は思っている以上に相手の考えを誤って推測することがあり、その誤解を実際の対話によって修正できる場合があるからだ。
一方で、2026年の研究には、確信の強さを意識させることが、必ずしも判断を柔軟にするとは限らず、かえって信念の極端化を促す場合があることを示したものもある。自分がどれほど確信しているかを考える行為そのものが、場合によっては既存の信念を強化する可能性がある。
さらに2026年9月に公表された研究では、政治的な争点について、既存の信念を支持する方向へ情報を処理する確証バイアスや、集団内の結束を維持しようとする動機が、態度の極端化に関係することが大規模な実験で検討されている。合計5,403人を対象とした2つの実験で、情報の不確実性や集団に関する手がかりが、偏った推論に関係する可能性が調べられた。
したがって、「正しい情報を伝えれば人は正しく考える」という考え方も単純すぎる。人間は情報を受け取るだけでなく、自分がすでに持っている信念、所属する集団、感情、目的などを通して情報を解釈するからである。
「自分の理由を知っている」という思い込み
本稿で特に重要なのは、他人だけでなく自分自身についても、完全な理解を期待しないことである。心理学では、本人が自分の判断過程を説明できるという直感に対して、長年にわたって疑問が提示されてきた。
リチャード・ニスベットとティモシー・ウィルソンは1977年の論文で、人間には高次の認知過程を直接観察する能力に限界があり、自分の行動の原因を尋ねられたとき、実際の心理過程を直接読み取るのではなく、手元にある情報からもっともらしい因果説明を構成する場合があると論じた。
重要なのは、これは「人間はいつも嘘をつく」という主張ではないことである。本人が誠実に「これが理由だ」と答えていても、その説明が行動を生み出した心理過程のすべてを含んでいるとは限らないという話である。
したがって、「あなた自身のことなのだから、本当の理由を説明できるはずだ」と考えることには限界がある。本人にもアクセスできない心理過程が存在する可能性を認めた方が、自己理解にも他者理解にも慎重さが生まれる。
「バーバリン効果」についての注意
今回の指定項目に含まれた「バーバリン効果」については、注意が必要である。この名称を、現在の心理学・神経科学において広く確立した独立の効果として扱うことには慎重であるべきであり、少なくとも今回確認した主要な学術資料からは、一般的な定説として確立していることを確認できなかった。
したがって、本稿で扱った「言語化の限界」は、特定の「バーバリン効果」に依存させるのではなく、人間が自分の認知過程を完全に内省できるわけではないこと、言葉になる前の感覚や経験が存在すること、言語による説明が心理過程の全体を必ずしも表さないことという、より確立した問題として位置づけるのが適切である。
この区別は論文的な記述では重要である。名称が存在することと、その概念が科学的に確立していることは同じではないからだ。
プロト・セルフと「解釈者」をどう位置づけるか
アントニオ・ダマシオの「プロト・セルフ」や、マイケル・ガザニガが提唱した「解釈者」の考え方も、本稿の議論を理解するうえで有用である。ただし、これらは人間の心を一枚の図にして説明できる単純な仕組みではない。
プロト・セルフという概念は、身体状態の表現などを含め、自己が意識的な言語だけから成立しているわけではないことを考えるための理論的枠組みとして重要である。一方、「解釈者」という考え方は、脳が自分の行動について、利用可能な情報を組み合わせて一貫した説明を作り出す可能性を考えるうえで重要になる。
ガザニガの分離脳研究では、片方の大脳半球に提示された情報によって行動が誘発された場合、もう片方の半球がその行動の原因を直接知らないにもかかわらず、後から説明を構成するような現象が検討された。これが「解釈者」という考え方につながっている。
ただし、こうした研究から「人間の意識はすべて後付けである」と結論づけるのも適切ではない。現在の科学的な理解では、意識的な推論と無意識的な処理は対立する2つの仕組みというより、相互に影響しながら行動を形成する複雑な過程として捉える方が妥当である。
本稿から導かれる実践的な原則
第1に、相手の言葉を聞いたら、すぐに「本当の意味」を決めつけないことである。「そういう意味で言ったのか」と確認する余地を残すだけで、解釈の誤りを減らすことができる。
第2に、「事実」「解釈」「感情」を分けることである。「相手が返事をしなかった」は観察であり、「相手は自分を嫌っている」は解釈であり、「だから悲しい」は感情である。この3つを同じものとして扱わないことが重要である。
第3に、「理解」「同意」「許容」を分けることである。相手の考えを理解しても同意する必要はなく、相手の事情を理解しても、その行動を受け入れる必要はない。
第4に、自分の感情についても断定しすぎないことである。「自分は怒っている」と認識することは有用だが、「なぜ怒っているのか」について最初に思いついた説明を唯一の真実だと決める必要はない。
第5に、相手を変えることと、自分の行動を決めることを分けることである。相手に説明し、要望を伝え、改善を求めることはできるが、それでも変わらない場合、自分がどう対応するかを決める必要がある。
第6に、言葉だけではなく継続的な行動を見ることである。ただし、1回の行動から人格全体を判断するのではなく、時間を通じた傾向として観察することが重要である。
第7に、必要なら境界線を引くことである。「相手がどう思うか」まで完全に管理することはできないが、「自分は何を受け入れ、何を受け入れないか」は自分で決められる。
最後に
「人は本当に話せばわかるのか」という問いに対する答えは、単純な「はい」でも「いいえ」でもない。
話せば、相手についてわかることは増える。しかし、話したからといって相手が自分と同じように考えるとは限らず、相手自身でさえ自分の行動や感情のすべてを正確に説明できるわけではない。
人間の認知には偏りがあり、確証バイアスによって既存の信念に合う情報を重視することがある。感情が強くなれば判断や情報処理にも影響が生じるし、無意識的な処理や過去の経験が、本人の自覚しないところで選択に関与することもある。
さらに、自分の行動理由を説明するときには、実際の心理過程を直接観察しているとは限らず、後から一貫した説明を構成している可能性がある。ニスベットとウィルソンの研究は、この問題を考えるうえで現在でも重要な出発点となっている。
だからこそ、「本当のことを話してくれれば、すべて理解できる」という考え方には限界がある。しかし、それは対話を否定する理由にはならない。
むしろ、対話の目的を「相手を自分と同じ考えにすること」から、「相手が何を考え、何を大切にし、自分とはどこが違うのかを確認すること」へ変更すれば、対話はより現実的になる。
2026年の研究が示すように、実際の会話によって意見の対立が予想以上に弱まることもある。つまり、「どうせ話しても無駄」という考えもまた、根拠のない思い込みになり得る。
最も現実的な答えは、「話せばわかる。ただし、わかることと、同意することと、相手が変わることは別である」というものだろう。
そして、人間関係において本当に必要なのは、相手の心を完全に読む能力ではない。自分の解釈が間違っている可能性を認め、相手の話を聞き、確認し、違いを認識し、それでも一致しない部分については無理に一致させようとしないことである。
人は完全にはわかり合えない。それでも話すことには価値がある。
その価値とは、相手を完全に理解して自分と同じ存在にすることではない。「自分とは違う人間が、なぜそのように考えているのか」を少しだけ正確に知り、そのうえで自分がどう接するのかを選択できるようになることにある。
参考・引用リスト
1．リチャード・ニスベット、ティモシー・ウィルソン「自分たちが知り得る以上のことを語る――心的過程についての言語報告」
1977年、『心理学評論』第84巻第3号、231〜259頁。人間が自分の高次認知過程を直接内省する能力には限界があり、行動理由についての説明が、実際の原因を完全に反映しない可能性を論じた代表的研究である。
2．リチャード・ニスベット、ティモシー・ウィルソン「自分たちが知り得る以上のことを語る――心的過程についての言語報告」本文資料
1977年の原論文本文。本人による説明が正確になる場合もある一方、本人が重要な刺激やその影響を認識していない場合には、説明が推測的な因果理論に基づく可能性が示されている。
3．マイケル・ガザニガ「分離脳研究と脳の解釈者」
分離脳研究を通じて、脳が自らの行動について後から一貫した説明を構成する可能性を検討した研究者の議論を参照した。特に「解釈者」という概念は、意識的な自己説明と実際の行動生成過程を区別するうえで重要である。
4．確証バイアスに関する研究・総説
確証バイアスは、既存の信念や仮説と一致する情報を探索、解釈、評価、記憶する方向へ認知が偏る現象として研究されている。2024年の総説では、確証バイアスに関する古典的研究を整理し、その影響の強さと研究上の測定問題が検討されている。
5．キット・ダブルほか「確信度を評価すること――確信の判断が信念の極端化を強める仕組み」
2026年2月、『心理学研究』第90巻。自分の確信度を評価することが意思決定を改善するとは限らず、場合によっては主観的信念を強める可能性を検討した研究である。
6．デイヴィド・モリシほか「動機づけられた推論の誘発――自由主義者と保守主義者における確証バイアスと態度の極端化」
2026年9月オンライン公開。2つの大規模実験、合計5,403人を対象として、政治的な信念に関係する不確実性や集団内の結束に関する動機が、偏った推論や態度の極端化にどのように関係するかを検討した研究である。
7．「不必要に分断されている――穏当な会話は、人々が予想する以上に態度の分極化を弱める」
2026年に公表された研究。意見の異なる参加者同士の会話によって、態度の分極化が予想以上に弱まり、その変化が1週間後にも一定程度維持されたことを報告している。また、参加者が意見の違いを「根本的な不一致」と誤認していたケースでは、会話によって共通点が発見された。
8．アメリカ心理学会「政治的対立を越えてつながるためには、支持するものより反対するものを語る」
2025年12月公表。政治的に異なる立場の人とのコミュニケーションにおいて、表現方法を少し変えることで、相手が反対側の主張に対してより開かれた態度を示す可能性を紹介している。