胃がんは、ピロリ菌感染、喫煙、食塩の過剰摂取など、複数の要因が関係する疾患である。発症を完全に防ぐことはできないものの、感染対策、生活習慣の改善、適切な検診を組み合わせることで、発症リスクの低減と早期発見を目指すことができる。

現状（2026年10月時点）

胃がんは、日本において依然として重要な健康課題の1つである。診断技術や治療法が進歩した現在でも、胃がんの発生を抑え、早期に発見して死亡を減らすためには、感染対策、生活習慣の改善、科学的根拠に基づく検診を組み合わせる必要がある。

胃がん予防を考えるうえで最も重要なのは、胃がんが単一の原因によって発生する病気ではないという点である。ヘリコバクター・ピロリ菌の感染、喫煙、食塩や高塩分食品の過剰摂取などが発生リスクに関係しており、感染の有無や胃粘膜の状態、年齢、生活習慣によって個人のリスクは異なる。

2026年時点で、胃がん予防の中心となる考え方は、発がん要因を減らす「一次予防」と、検診によってがんを早期発見する「二次予防」を両立させることである。特に、ピロリ菌感染の検査と適切な除菌は、胃がんの発生リスクを低下させる重要な手段として位置づけられている。

一方、予防技術が進歩しても、胃がんの発生を完全に防ぐことはできない。除菌後にも胃がんが発生する場合があり、ピロリ菌に感染したことがない人にも、まれながら胃がんが生じるためである。

検診についても、検査を受ければ必ずがんを発見できるわけではなく、検査方法によって利益と不利益が異なる。したがって、話題性の高い新技術を無条件に採用するのではなく、死亡率の低下につながることが科学的に確認された方法と、研究段階にある方法を区別する必要がある。

本稿では、2026年10月時点で確認できる公的指針や専門機関の知見を基礎として、胃がん予防の現状、発生メカニズム、生活習慣への介入、リスクに応じた検診、次世代の予防技術を順に検証する。なお、2026年の年間統計はまだ確定していないため、統計値を扱う際には、実測値、推計値、過去の研究結果を混同しないことが重要である。

胃がん発生のメカニズムと予防の基本

胃がんは、胃の内側を覆う粘膜の細胞に遺伝子の変化などが蓄積し、正常な細胞の増殖や修復を制御する仕組みが損なわれることで発生する。多くの場合、発がんは短期間で完結する現象ではなく、慢性的な炎症や粘膜の萎縮、細胞の性質の変化などが長い時間をかけて関与する。

胃がんの発生において、特に重要な要因がピロリ菌感染である。この細菌は胃の粘膜に定着し、慢性的な炎症を引き起こすことで、胃粘膜の萎縮や腸上皮化生と呼ばれる変化につながる場合がある。

胃粘膜の萎縮とは、胃酸などを分泌する正常な胃腺が減少し、粘膜が変化した状態を指す。腸上皮化生は、胃の粘膜が腸の粘膜に似た性質を帯びる変化であり、これらの変化が進むほど、一般に胃がんの発生リスクは高くなる。

ただし、ピロリ菌に感染した人が必ず胃がんになるわけではない。感染時期、感染期間、細菌の性質、本人の遺伝的要因、食生活、喫煙などが複雑に関係しており、同じ感染歴があっても将来の発症リスクは一様ではない。

ピロリ菌感染が胃がんの重要な原因であることは、胃がん予防を考えるうえで大きな意味を持つ。感染を発見して適切な治療につなげることにより、胃粘膜への継続的な炎症刺激を取り除き、将来の発がんリスクを低下させることが期待できるからである。

ピロリ菌以外の発がん要因

胃がんのリスクに関係する要因として、喫煙と食塩・高塩分食品の過剰摂取も重要である。喫煙は胃がんの危険性を高めることが示されており、塩分の多い食事についても、胃がんとの関連を示す研究結果が蓄積している。

高塩分の食事は、胃粘膜に負担を与え、ピロリ菌感染などの要因と重なって発がんリスクに影響する可能性がある。ただし、食塩を多く摂取した人が必ず胃がんになるわけではなく、個々の食品や食習慣の影響を評価する際には、ほかの生活習慣や感染歴も考慮しなければならない。

野菜や果物の摂取については、胃がん予防に役立つ可能性が報告されているが、特定の食品を食べるだけで発症を確実に防げるとする根拠はない。特定の食材や健康食品に過度な期待を寄せるより、減塩、禁煙、栄養バランスの改善を継続する方が、実践的な予防戦略となる。

年齢も重要な要素であり、胃がんのリスクは年齢とともに高くなる傾向がある。また、家族に胃がんの患者がいる場合や、過去にピロリ菌感染を指摘された場合、胃粘膜の萎縮が認められた場合などには、一般的な生活習慣の改善だけでなく、医療機関で個別のリスク評価を受けることが望ましい。

予防を「感染対策」と「早期発見」に分けて考える

胃がん予防の基本は、発がんにつながる要因を減らすことと、発生したがんを早期に発見することを区別して考える点にある。前者は一次予防、後者は二次予防と呼ばれ、両者は相互に補完する関係にある。

一次予防では、ピロリ菌の感染を調べ、感染が確認された場合には医師の判断に基づいて除菌治療を行うことが中心となる。これに加え、禁煙、減塩、バランスのよい食事などを実践することで、複数の危険因子を同時に減らすことを目指す。

二次予防では、胃がん検診によって症状が現れる前の段階でがんを発見し、適切な治療につなげることが目標となる。日本では、対策型検診として50歳以上を対象に、原則として2年に1回の胃部エックス線検査または胃内視鏡検査が推奨されている。

ここで注意すべきなのは、ピロリ菌の感染検査や血液検査によるリスク評価と、胃がんそのものを発見する検診は同じではないという点である。感染歴や胃粘膜の状態からリスクが低いと判断されても、胃がんの発生を完全には否定できず、症状がある場合には検診の時期を待たずに医療機関を受診する必要がある。

また、胃がん予防の方法は、年齢や既往歴、過去の除菌歴、胃粘膜の萎縮の程度によって変わり得る。すべての人に同じ検査を同じ頻度で実施するという発想から、個人のリスクと検査の有効性を踏まえて対策を組み合わせる方向へ進むことが、今後の予防戦略の重要な課題となる。

知っておくべき「最新がん徹底予防術」

胃がん予防における「最新」とは、必ずしも新しく登場した検査や治療を意味しない。すでに有効性が確立した方法を適切な対象者に届けることに加え、個人ごとのリスクを評価し、検診の精度と受診の効率を高めることも、重要な進歩である。

現時点で実践上の優先順位が高いのは、ピロリ菌感染の確認と適切な除菌、胃がん検診の継続、減塩と禁煙である。これらを土台にしながら、内視鏡診断を支援する人工知能や血液などを用いた新しい検査技術について、実用性と科学的根拠を慎重に評価する必要がある。

特に、予防効果を示す研究結果があることと、国の検診制度で広く推奨されていることは同義ではない。研究で有望な結果が得られた技術であっても、一般集団における死亡率の低下、検査の不利益、費用対効果などが十分に検証されていなければ、標準的な検診に置き換えることはできない。

① 一次予防：ピロリ菌除菌と生活習慣の改善

胃がんの一次予防とは、がんが発生する前に危険因子を減らし、発症する可能性を低下させる取り組みである。その中心となるのが、ヘリコバクター・ピロリ菌への対策、食塩摂取量の削減、禁煙、栄養バランスの改善である。

胃がんの発生には複数の要因が関係するため、単一の予防策だけで十分な効果を得られるとは限らない。ピロリ菌の除菌を優先しながら、日常生活の中で改善できる危険因子にも継続して対処することが合理的な戦略となる。

ピロリ菌の検査と早期除菌

ピロリ菌は、胃の粘膜に生息する細菌であり、慢性的な胃炎を引き起こす主要な原因の1つである。感染が長期間続くと、胃粘膜の萎縮や腸上皮化生などの変化が進み、胃がんの発生リスクが高くなる場合がある。

日本では、幼少期に感染し、その後も感染が持続する人が少なくないと考えられてきた。感染経路には家庭内での伝播などが関係するとされるが、個々の感染経路を後から特定することは難しく、感染した人や家族を責めるべき問題ではない。

ピロリ菌の検査には、尿素呼気試験、便中抗原検査、血液や尿を用いた抗体検査、内視鏡検査で採取した組織を調べる方法などがある。それぞれ検査の目的や精度、実施条件が異なるため、感染の有無を確認する際には、年齢、既往歴、服薬状況、胃の状態などを踏まえて適切な方法を選択する必要がある。

抗体検査は過去の感染を反映する場合があり、陽性であっても必ずしも現在の感染が続いているとは限らない。また、除菌後には抗体価が低下するまで時間がかかることがあるため、除菌が成功したかどうかを判定する目的では、尿素呼気試験や便中抗原検査などが用いられる。

感染が確認され、医師が除菌治療の適応と判断した場合には、複数の薬剤を組み合わせた治療を行う。治療後は、症状が改善したかどうかだけで成功を判断せず、適切な時期に検査を実施して除菌の成否を確認することが重要である。

除菌治療によって胃がんの発生リスクは低下するが、リスクがゼロになるわけではない。特に、除菌前から胃粘膜の萎縮や腸上皮化生が進行していた人では、その後も胃がんが発生する可能性があるため、除菌の成功を理由に必要な検診を中止してはならない。

また、ピロリ菌検査を受けるべき年齢や頻度は、すべての人に共通するものではない。胃の症状がある人、胃がんの家族歴がある人、過去に感染や除菌を指摘された人などは、自治体の検診制度だけに頼らず、医療機関で個別の対応を相談することが望ましい。

食生活の見直し

胃がんの予防を目的とした食生活では、特定の食品を積極的に食べること以上に、日々の食事全体を見直すことが重要である。特に、塩分の過剰摂取を避け、野菜や果物を十分に取り入れ、栄養の偏りを減らすことが基本となる。

食生活と胃がんの関係を調べた疫学研究では、塩分の多い食事と胃がんリスクの上昇との関連が示されている。一方、野菜や果物の摂取による予防効果については、胃がんリスクを低下させる可能性が報告されているものの、摂取量を増やせば必ず発症を防げるという単純な関係が証明されているわけではない。

日本の食文化では、漬物、塩蔵魚、塩辛、干物、みそ汁、しょうゆを多用した料理などが塩分摂取に影響する場合がある。これらを一律に禁止する必要はないが、食べる頻度や量、調味料の使い方を調整することで、無理なく減塩を継続できる。

また、胃がんの予防をうたう健康食品やサプリメントについては、宣伝上の効果と科学的に確認された予防効果を区別しなければならない。特定の食品や成分だけに頼るのではなく、ピロリ菌対策や検診を含む複数の対策を組み合わせることが合理的である。

減塩

減塩は、胃がん予防の観点から優先度の高い生活習慣改善の1つである。塩分摂取量が多い食事は胃がんの危険性を高めることが示されており、高血圧や循環器疾患の予防という面でも、日常的な塩分管理には大きな意義がある。

厚生労働省の「日本人の食事摂取基準（2025年版）」では、成人の食塩摂取目標量は男性で1日7.5グラム未満、女性で1日6.5グラム未満とされている。これは健康維持のための目標であり、胃がんを確実に防ぐことが保証される境界値ではないが、食事を改善する際の具体的な目安になる。

実践方法としては、しょうゆやソースを料理に直接多くかけない、汁物を飲み干さない、加工食品の栄養成分表示を確認する、だしや香辛料、酸味を活用して薄味でも満足できるようにする、といった工夫が有効である。特に、複数の高塩分食品を同じ食事で重ねないことは、日々の摂取量を減らすうえで取り組みやすい方法となる。

ただし、減塩を意識するあまり食事量が減ったり、必要な栄養が不足したりしては本末転倒である。高齢者や持病のある人は、個々の栄養状態や医師の指示も踏まえ、継続可能な食生活を目指すことが重要である。

禁煙

喫煙は胃がんの危険因子として認められており、胃がん予防を考えるうえで禁煙は重要な対策となる。たばこの煙には多様な有害物質が含まれ、喫煙は胃がんだけでなく、肺がんや食道がんなど複数のがんの発生リスクにも関係している。

ピロリ菌感染と喫煙は別々の危険因子であり、片方に対処したからといって、もう片方の影響がなくなるわけではない。ピロリ菌の除菌に成功した人であっても、喫煙を続けることは健康上の不利益につながるため、除菌と禁煙を並行して進めることが望ましい。

禁煙が難しい場合には、本人の意志だけに頼るのではなく、医療機関の禁煙治療や禁煙補助薬などを活用する選択肢がある。加熱式たばこへの切り替えも、喫煙による健康リスクを解消する方法とはいえないため、最終的にはたばこ製品の使用をやめることを目標とするべきである。

野菜・果物の摂取

野菜や果物は、ビタミン、ミネラル、食物繊維などを摂取するうえで重要な食品群である。国立がん研究センターの情報では、野菜や果物の摂取が胃がんのリスクを低下させる可能性が示されているが、その効果を過大評価せず、食生活全体の改善の一部として取り入れることが適切である。

実践上は、毎日の食事に野菜料理を加え、果物も適量取り入れることを目指すとよい。生野菜だけにこだわる必要はなく、加熱した野菜や冷凍野菜などを利用すれば、費用や調理の負担を抑えながら摂取量を増やせる。

また、野菜を多く食べていても、塩分の多いドレッシングや調味料を大量に使えば、減塩という目的に反する場合がある。野菜・果物の摂取を増やす取り組みと減塩を組み合わせ、無理なく続けられる食事の形をつくることが重要である。

一次予防を実践する際の課題

一次予防の課題は、有効な方法が知られていても、すべての人が検査や生活習慣の改善を実行できるわけではないことである。ピロリ菌の感染を調べる機会がない人、除菌治療に関する情報を十分に得られない人、仕事や経済的な事情から食生活を改善しにくい人など、対策を妨げる要因はさまざまである。

さらに、除菌治療は胃がんのリスクを低下させるものの、すでに進行した胃粘膜の萎縮や腸上皮化生が完全に元に戻るとは限らない。このため、感染の有無だけで将来のリスクを判断するのではなく、感染歴と胃粘膜の状態をあわせて評価する必要がある。

生活習慣の改善についても、短期間だけ努力して終わる方法では効果を維持しにくい。減塩や禁煙を個人の努力だけに委ねるのではなく、健康的な食品を選びやすい環境づくり、医療相談へのアクセス改善、継続的な支援などを組み合わせることが求められる。

一次予防は、胃がんを完全に防ぐための保証ではない。しかし、発がんに関係する複数の危険因子を減らし、将来の疾病負担を小さくするための重要な基盤となる。

② 二次予防：リスクに応じた個別化検診

胃がんの二次予防とは、がんが発生した場合に、できるだけ早い段階で発見し、適切な治療につなげる取り組みである。胃がんは早期に発見されれば内視鏡治療などで根治を目指せる場合があるため、症状が現れる前から検診を受けることが重要となる。

日本では、胃がん検診として胃部エックス線検査と胃内視鏡検査が用いられている。対策型検診では、原則として50歳以上を対象に、2年に1回の胃部エックス線検査または胃内視鏡検査が推奨されており、具体的な実施方法は自治体の制度や指針に基づいて運用される。

胃がん検診の目的は、単に病変を見つけることではない。検診によって胃がんによる死亡を減らすことが重要であり、検査の精度だけでなく、受診率、精密検査への移行、治療への接続、検査に伴う不利益も含めて評価する必要がある。

個別化検診という考え方では、年齢、ピロリ菌の感染歴、除菌歴、胃粘膜の萎縮、家族歴などを考慮し、個人ごとのリスクに応じた検査やフォローアップを検討する。ただし、リスク評価によって検診の必要性が低いと判断された場合でも、胃がんの可能性を完全に否定できるわけではなく、個別化は検診を一律に省略するための仕組みではない。

ＡＢＣ分類（リスク層別化検査）

胃がんのリスク評価に関連して知られている方法に、ＡＢＣ分類がある。一般に、ピロリ菌に対する抗体検査と、胃粘膜の萎縮の程度を推定するペプシノゲン検査を組み合わせ、胃がんの発生リスクを層別化する考え方である。

典型的には、ピロリ菌感染の可能性が低く、胃粘膜の萎縮も少ない群から、感染が疑われる群、萎縮が進んでいる群までを分類し、リスクの違いを把握するために用いられてきた。一般に、胃粘膜の萎縮が進んでいる人では胃がんの発生リスクが高いと考えられるため、感染の有無だけでなく、胃粘膜の状態を評価することには医学的な意義がある。

しかし、ＡＢＣ分類は胃がんそのものを発見する検査ではない。あくまで将来のリスクを推定する方法であり、分類結果が低リスクであっても、胃がんが存在しないことを保証するものではない。

また、ピロリ菌の除菌後には抗体価が変化し、感染時の状態を正確に反映しない場合がある。胃粘膜の萎縮が進行している人では、ピロリ菌が検出されにくくなる場合もあるため、検査結果を単純に組み合わせると、実際のリスクを過小評価するおそれがある。

こうした限界から、ＡＢＣ分類の結果だけを根拠として、胃内視鏡検査などの必要性を判断することは適切ではない。特に、除菌歴がある人や過去に胃粘膜の萎縮を指摘された人では、感染検査の結果だけでなく、過去の検査記録や医師による総合的な評価が重要になる。

ＡＢＣ分類は、リスクの違いを理解するための手段として一定の有用性を持つ一方、現在の対策型胃がん検診をそのまま置き換える方法ではない。今後、個別化検診に活用するのであれば、分類ごとの発症率、検診による死亡率低下、検査の費用対効果などを検証し、対象者や運用方法を明確にする必要がある。

内視鏡検査（胃カメラ）の活用

胃内視鏡検査は、口または鼻から細い内視鏡を挿入し、食道、胃、十二指腸の一部を直接観察する検査である。胃の粘膜を詳しく観察でき、疑わしい病変が見つかった場合には組織を採取して、がん細胞の有無を調べることができる。

胃内視鏡検査の大きな利点は、粘膜のわずかな色調変化や凹凸など、エックス線検査では判断が難しい場合がある病変を直接確認できることである。早期胃がんの発見に役立ち、病変の位置や広がりを評価するうえでも重要な役割を果たす。

ただし、内視鏡検査であれば、どのような胃がんでも確実に発見できるわけではない。病変の大きさや形状、胃粘膜の状態、観察条件、検査を行う医師の経験などによって発見の難易度は変わり、微小な病変や周囲の粘膜に紛れやすい病変は見逃される可能性がある。

検査に伴う不利益にも注意が必要である。咽頭麻酔や鎮静に伴う問題、出血、穿孔などの偶発症が起こる可能性があり、組織採取を行った場合には追加の説明や対応が必要になることもある。

検診として内視鏡検査を受ける際には、検査の目的、偶発症への対応体制、検査後の注意事項について説明を受けることが望ましい。抗凝固薬などを使用している人や、重い持病がある人は、薬の扱いや検査の適否を事前に医療機関へ相談する必要がある。

また、検診で異常が見つかった場合には、精密検査を指示どおりに受けることが重要である。検診の効果は、異常を発見する段階だけで決まるのではなく、診断の確定と必要な治療まで確実につながることで初めて十分に発揮される。

現在の課題

胃がん予防は、ピロリ菌の除菌と検診の普及によって進歩してきたが、解決すべき課題は残されている。特に、除菌後の胃がんの発見、ピロリ菌未感染者に対する検診戦略、地域や年齢による検診機会の違いは、今後の対策を考えるうえで重要な論点である。

胃がんの危険因子が減少したからといって、検診の必要性が一律になくなるわけではない。過去の感染によって胃粘膜に変化が残っている人と、感染歴がなく胃粘膜の状態も良好な人では、リスクの背景が異なるため、両者を同じ基準だけで評価することには限界がある。

さらに、検診の受診率を高めることと、検査の精度を維持することを同時に実現する必要がある。受診者数だけを増やしても、精密検査を受ける体制や検査の品質管理が不十分であれば、胃がんによる死亡を減らすという本来の目的を十分に達成できない。

「除菌後胃がん」の検出困難さ

ピロリ菌の除菌に成功した後に発生する胃がんは、一般に「除菌後胃がん」と呼ばれる。除菌によって胃がんのリスクは低下するが、感染によって生じた胃粘膜の萎縮や腸上皮化生などが残っている場合には、除菌後も発がんの可能性が続く。

この問題は、ピロリ菌対策が普及した社会において特に重要である。除菌に成功したという情報だけが本人の記憶に残り、その後の検診を受けなくなれば、残存するリスクに気づかないまま病変の発見が遅れる可能性がある。

除菌後胃がんの発見が難しい理由の1つは、病変の形態が多様であり、周囲の粘膜の変化によって目立ちにくくなる場合があることだ。病変の色調が周囲の粘膜と似ていたり、表面の凹凸が乏しかったりすると、内視鏡検査でも慎重な観察が求められる。

また、除菌後には胃粘膜の炎症が改善し、粘膜の見え方が変化することがある。こうした変化は健康状態の改善を示す一方、病変の評価には感染歴や過去の内視鏡画像などの情報が重要になる場合がある。

したがって、除菌後の経過観察では、除菌の成否だけでなく、除菌前後の胃粘膜の状態、萎縮の程度、過去に指摘された病変などを総合的に評価する必要がある。どの程度の間隔で内視鏡検査を行うかは、個々のリスクと医師の判断に基づいて決めるべきであり、すべての人に一律の検査間隔を当てはめることは適切ではない。

除菌後胃がんへの対策では、患者自身が除菌歴を把握し、医療機関に伝えることも大切である。過去の検査結果や治療記録を保存し、必要な検診を継続する仕組みを整えることは、医療技術の進歩と同じくらい実践的な意味を持つ。

ピロリ未感染世代の増加と検診戦略の格差

日本では、衛生環境の改善や生活環境の変化などを背景として、若い世代を中心にピロリ菌の感染率が低下してきたと考えられている。これは将来的な胃がんの発生を減らすうえで望ましい変化だが、感染率の低下に合わせて検診のあり方を見直す必要も生じている。

従来の胃がん予防では、ピロリ菌感染と胃粘膜の萎縮が主要なリスク指標として重視されてきた。しかし、感染率が低下した集団では、感染歴のある人とない人の割合が変化するため、従来の方法だけでは検診の対象者を効率的に把握できない可能性がある。

一方、若い世代の胃がんリスクが相対的に低いからといって、検診を必要とする年齢や対象者を根拠なく変更することはできない。検診制度の変更には、年齢別の発症状況、検査による死亡率低下、検診の不利益、費用対効果などの評価が必要である。

地域間の格差も課題となる。医療機関へのアクセス、内視鏡検査を実施できる医師や施設の数、自治体による検診案内の方法などに違いがあれば、同じ年齢やリスクの人であっても検診を受ける機会に差が生じる。

さらに、健康情報へのアクセスや経済的な事情も受診行動に影響する。検診制度を改善する際には、単に検査方法を高度化するだけでなく、必要な人が検診を受けやすくし、異常が見つかった場合に精密検査や治療まで確実につながる仕組みを整える必要がある。

未感染者から発生する特殊な胃がん

ピロリ菌に感染したことがない人でも、胃がんが発生する場合がある。胃がんの多くはピロリ菌感染と関係しているが、すべての胃がんが同じ発生経路をたどるわけではないため、未感染者のリスクを完全にゼロとみなすことはできない。

未感染者に発生する胃がんには、胃の粘膜に由来する特定の組織型や、比較的まれな発生経路を持つものが含まれる。例えば、胃底腺型胃がんなど、一般的な胃がんとは異なる特徴を示す病型が知られているが、これらの頻度や臨床的な意味は病型によって異なる。

また、ピロリ菌の検査で陰性だったとしても、過去の感染が除菌や自然経過によって判別しにくくなっている場合や、検査条件によって感染を正確に捉えられない場合がある。そのため、検査結果だけを根拠として、感染歴がまったくないと断定することには注意が必要である。

未感染者の胃がん対策では、ピロリ菌だけに注目するのではなく、胃がんの症状、家族歴、年齢、既往歴なども含めて考える必要がある。特に、黒い便、吐血、持続する上腹部の不快感、原因不明の体重減少、貧血などがある場合には、定期検診の時期を待たずに医療機関を受診することが重要である。

ただし、こうした症状は胃がん以外の病気でも生じるため、症状だけで胃がんと判断することはできない。重要なのは、ピロリ菌の感染歴にかかわらず、必要に応じて診断を受けられる体制を維持することである。

二次予防の中心となるのは、科学的根拠に基づく胃がん検診と、異常が見つかった場合の確実な精密検査である。胃内視鏡検査は胃の内部を直接観察できる有力な方法だが、見逃しや偶発症の可能性があるため、適切な検査間隔、品質管理、検査後の対応を含めて運用する必要がある。

ＡＢＣ分類は胃がんのリスクを把握するための方法として知られているものの、胃がんによる死亡を減らす効果が十分に確認されておらず、国立がん研究センターは対策型検診としての実施を推奨していない。リスクの層別化と、死亡率減少効果が科学的に確認された検診を混同しないことが重要である。

また、ピロリ菌除菌後にも胃がんは発生し、未感染者にもまれな胃がんが生じるため、感染の有無だけで検診の必要性を判断することには限界がある。今後は、感染歴、胃粘膜の状態、年齢などを総合的に評価しながら、地域や個人による検診機会の格差を縮小することが課題となる。

今後の展望と次世代予防・医療

胃がん予防の今後の方向性は、従来のピロリ菌対策と定期検診を維持しながら、個人ごとの発症リスクをより正確に評価し、検査の質と受診の効率を高めることにある。人工知能を活用した内視鏡診断や血液などを用いた新しい検査技術は、その実現を支える候補として研究が進められている。

ただし、新しい技術が開発されたことと、実際に胃がんによる死亡を減らせることは別の問題である。将来の予防戦略を評価するには、病変を検出する能力だけでなく、偽陽性や偽陰性、検査費用、精密検査の負担、治療成績、一般集団における有効性などを総合的に検証する必要がある。

リスク層別化に基づく精密検診の導入

精密検診とは、年齢、感染歴、胃粘膜の状態、既往歴などの情報を組み合わせ、個人のリスクに応じた検査や経過観察を検討する考え方である。すべての人に同一の検査を機械的に適用するのではなく、リスクの違いを踏まえて医療資源を配分することを目指す。

例えば、ピロリ菌感染歴があり、胃粘膜の萎縮が進んでいる人では、除菌が成功していても継続的な内視鏡による観察が重要となる。一方、感染歴がなく、胃粘膜の状態も良好な人では、同じリスクを持つとは限らないため、年齢やほかの危険因子も考慮して検診方針を判断する必要がある。

ただし、リスクが低いと推定された人の検診間隔を延長したり、検診の対象から外したりする場合には、慎重な検証が必要となる。低リスク群であっても胃がんが発生する可能性はあり、検査間隔の変更が集団全体の死亡率や健康格差にどのような影響を与えるかを確認しなければならない。

また、精密検診を実現するためには、過去の検査結果や除菌歴を継続的に参照できる情報管理体制が重要である。検査結果が医療機関ごとに分断されていると、過去の胃粘膜の変化や治療歴が十分に共有されず、適切なリスク評価が難しくなる場合がある。

今後は、個人情報の保護を確保したうえで、診療記録や検査画像を適切に活用し、必要な人に適切な検査を提供できる仕組みを整えることが期待される。ただし、精密検診を全国的に導入するには、対象者の選定基準、費用負担、医療機関の実施能力、長期的な有効性を明確にする必要がある。

人工知能内視鏡診断技術の普及

人工知能を用いた内視鏡診断支援は、胃がんの発見精度を高める可能性がある技術として注目されている。大量の内視鏡画像を学習したシステムが、がんを疑う領域を画面上で示すことで、医師の観察を補助し、病変の見落としを減らすことが期待される。

胃がんは、病変の形状や色調が多様であり、周囲の粘膜との違いがわずかな場合もある。そのため、検査中に注意すべき領域を人工知能が提示する仕組みは、経験の異なる医師の診断を支援し、検査の品質を安定させる可能性がある。

一方、人工知能は病変を必ず正しく判定できるわけではない。炎症や良性病変をがんの疑いとして提示する偽陽性や、実際の病変を見逃す偽陰性が発生する可能性があり、最終的な診断には医師による確認と必要に応じた組織検査が欠かせない。

さらに、人工知能の性能は、学習に使用した画像、対象となる患者集団、内視鏡機器、撮影条件などによって変わることがある。特定の医療機関で良好な結果が得られても、それだけで全国の医療機関において同じ効果が得られるとは限らない。

今後、人工知能を胃がん検診に広く導入するためには、複数の施設で性能を検証し、医師単独の診断と比較してどの程度見逃しを減らせるかを明らかにする必要がある。また、導入費用、医師の業務負担、診断結果の説明責任、患者情報の管理など、技術以外の課題にも対応しなければならない。

人工知能は医師の代替ではなく、診断を補助する道具として位置づけるのが現実的である。適切な品質管理と人間による最終判断を組み合わせることによって、検査の安全性と精度を高めることが将来の目標となる。

液状検体（リキッドバイオプシー）による超早期リスク評価

液状検体検査とは、血液や尿などの体液に含まれる情報を分析し、がんの診断や治療方針の決定、再発の評価などに役立てる技術の総称である。血液中に存在する腫瘍由来の遺伝物質やタンパク質などを調べることで、組織を直接採取する検査とは異なる情報を得られる可能性がある。

胃がんに関しても、血液中の腫瘍由来の遺伝物質や、がんに関連する分子の変化を利用し、早期の病変を検出しようとする研究が進められている。将来的には、身体への負担が比較的小さい検査によって、従来の方法では見つけにくい病変を発見したり、発症リスクをより詳しく評価したりできる可能性がある。

しかし、液状検体検査は、すべてのがんを早期に発見できる万能な方法ではない。早期がんでは血液中に放出される腫瘍由来の物質が少ない場合があり、検査で陰性となってもがんが存在する可能性が残る。

反対に、検査で異常が示されても、必ずしも胃がんが存在するとは限らない。偽陽性によって不要な画像検査や内視鏡検査が増える可能性があり、検査結果をどのような手順で確認し、どの患者に精密検査を行うのかという運用上の課題もある。

特に重要なのは、がんの存在を示す検査と、将来の発症リスクを推定する検査を区別することである。血液中の特定の物質が胃がんの発生と関連していても、それだけで将来の胃がん発症を正確に予測できるとは限らない。

液状検体検査を一般の胃がん検診に導入するには、早期がんに対する感度と特異度、検査対象となる集団での有効性、偽陽性や偽陰性による不利益、費用対効果などを検証する必要がある。胃がんによる死亡を減らす効果が確立するまでは、標準的な胃がん検診の代わりとして安易に利用するべきではない。

今後、液状検体検査が内視鏡検査や画像検査を補完する手段として確立されれば、個人のリスク評価や検査対象者の選定に役立つ可能性がある。ただし、現時点では研究段階の技術と、臨床現場で有効性が確立した検査を明確に分けて理解することが重要である。

個人ができる最新アクション

胃がん予防のために個人ができることは、必ずしも高価な検査や新しい医療技術を利用することではない。科学的根拠のある予防策を優先し、感染歴や胃の状態を把握したうえで、必要な検診を継続することが現実的である。

これらの行動は、特別な機器や高度な検査技術がなくても始められる点に意義がある。予防策を一度にすべて実施しようとするより、感染歴の確認、検診の予約、食生活の改善など、実行可能な行動から順番に取り組む方が継続しやすい。

一方、検診の対象年齢より若い人であっても、症状がある場合や、医師から個別の検査を勧められている場合には、年齢だけを理由に受診を控えるべきではない。対策型検診の対象年齢と、症状や既往歴に基づく診療の必要性は、分けて考える必要がある。

また、新しい検査や予防法を選ぶ際には、広告の表現だけで判断せず、どのような対象者で検証されたのか、胃がんそのものを発見する検査なのか、死亡率の低下が確認されているのかを確かめることが大切である。

今後の展望

胃がん予防の将来は、ピロリ菌対策や定期検診といった確立された方法を土台にしながら、個人のリスクをより正確に評価する技術を組み合わせる方向に進むと考えられる。人工知能による内視鏡診断や液状検体検査は、その実現に寄与する可能性があるが、導入に際しては科学的な検証と適切な制度設計が不可欠である。

今後の重要な課題の1つは、検査技術の進歩を胃がんによる死亡の減少に結びつけることである。検査で発見できる病変が増えたとしても、過剰診断や偽陽性が増加したり、精密検査を受けられない人が残ったりすれば、集団全体の健康改善につながらない可能性がある。

また、個別化検診を推進するためには、年齢、感染歴、除菌歴、胃粘膜の状態などを総合的に評価し、検査の必要性や適切な間隔を判断する仕組みが求められる。これには、長期間にわたる追跡研究、検診の費用対効果の分析、医療機関間での情報共有、個人情報保護など、多方面からの取り組みが必要となる。

社会全体の対策としては、検診を受けやすい環境を整えることも重要である。医療機関が少ない地域や、仕事や介護などの事情で受診が難しい人にも必要な検査が届くよう、自治体による案内、受診支援、精密検査への接続を改善することが求められる。

さらに、若い世代のピロリ菌感染率が低下していくことは、長期的には胃がん予防にとって望ましい変化である。ただし、感染率の低下が胃がんの発生率や検診制度にどのような影響を与えるかを継続的に観察し、科学的根拠に基づいて対策を更新していく必要がある。

胃がん予防の目標は、最新技術を数多く導入することではなく、必要な人に適切な予防と検診を届け、胃がんによる死亡や健康上の負担を減らすことである。確立された対策を着実に実践しながら、新技術の有効性を検証して段階的に取り入れる姿勢が、今後も重要となる。

まとめ

胃がんは、ピロリ菌感染、喫煙、食塩の過剰摂取など、複数の要因が関係する疾患である。発症を完全に防ぐことはできないものの、感染対策、生活習慣の改善、適切な検診を組み合わせることで、発症リスクの低減と早期発見を目指すことができる。

一次予防の中心は、ピロリ菌感染の確認と適切な除菌、減塩、禁煙、バランスのよい食事である。特に、除菌によって胃がんのリスクが低下してもゼロにはならないため、過去の感染歴や胃粘膜の状態を踏まえて、その後の検診を継続することが重要となる。

二次予防では、胃内視鏡検査や胃部エックス線検査など、科学的根拠に基づく検診を受けることが基本となる。ＡＢＣ分類などのリスク評価は参考になるが、胃がんそのものを発見する検査ではなく、低リスクという判定だけで検診を省略することは適切ではない。

人工知能による内視鏡診断や液状検体検査は、将来の胃がん対策を発展させる可能性がある。しかし、技術の精度と実際の予防効果は区別し、胃がんによる死亡を減らす効果や費用対効果が確認されているかを見極める必要がある。

最も重要なのは、最新の技術だけに期待するのではなく、現時点で有効性が認められている対策を確実に実行することである。自分の感染歴や検診状況を把握し、必要な検査を受け、生活習慣を改善することが、胃がん予防の実践的な出発点となる。

参考・引用リスト

本稿の医学的な主張を検証するにあたり、国立がん研究センター、厚生労働省などの公的機関の情報を優先した。検診の推奨については、単に検査でがんを発見できるかどうかではなく、胃がんによる死亡を減らす効果と、偽陽性、偽陰性、過剰診断、偶発症などの不利益をあわせて評価する必要がある。

以下では、本文の主要な論点を確認できる資料を整理する。ウェブ資料は改訂されることがあるため、実際に検診を受ける際には、最新の掲載内容と自治体の案内を確認することが望ましい。

胃がんの現状・予防・検診

国立がん研究センター がん情報サービス「胃がん検診について」

主な用途：胃がんの予防、ピロリ菌対策、検診対象、症状がある場合の受診、除菌後の注意点。

この資料は、胃がん検診の目的と、症状がない段階で検診を受ける意義を確認するうえで重要である。また、ピロリ菌の除菌後にも胃がんが発生する可能性があることや、胃の症状がある場合には通常の検診を待たずに医療機関を受診する必要性を説明している。

主な用途：胃部エックス線検査、胃内視鏡検査、ＡＢＣ検査の有効性評価。

ＡＢＣ検査は、ピロリ菌抗体検査とペプシノゲン検査を組み合わせ、胃がんの発生リスクを推定する方法である。しかし、同センターの資料では、ＡＢＣ検査による胃がん死亡率減少効果を検討した研究が報告されておらず、対策型検診としての実施は推奨されていない。リスクの推定と、死亡率を減らす効果が確認された検診を区別するための基礎資料となる。

国立がん研究センター がん対策研究所「推奨グレード」

主な用途：がん検診の推奨判断、検診の利益と不利益の評価。

検診の有効性を判断する際には、病変の検出能力だけでなく、死亡率減少効果の証拠と検査に伴う不利益を評価する必要がある。この資料は、検診技術の新しさや話題性だけで実施の是非を決めるべきではないことを理解するうえで参考になる。

厚生労働省「がん対策推進企業アクション・胃がん検診」

主な用途：対象年齢、検診間隔、検査方法の確認。

公的な胃がん検診では、原則として50歳以上を対象に2年に1回の検診が案内されている。また、胃部エックス線検査については、当分の間、40歳以上を対象とする年1回の実施も認められている。実際の受診に際しては、自治体の制度と最新の案内を確認する必要がある。

厚生労働省「日本人の食事摂取基準（2025年版）」

主な用途：食塩摂取目標量、食生活改善の基準。

本文で取り上げた減塩の数値は、この基準に基づくものである。成人の食塩摂取目標量は男性で1日7.5グラム未満、女性で1日6.5グラム未満とされている。ただし、これは胃がんを防ぐことが保証される数値ではなく、健康維持のための食生活改善の目安である。

国際がん研究機関「ピロリ菌の集団検査・治療による胃がん予防の実施指針」

主な用途：集団を対象としたピロリ菌対策、除菌プログラムの実施条件、費用対効果、公平性。

この指針は、ピロリ菌の検査と治療を集団規模で実施する場合に、検査方法、治療法、抗菌薬の適正使用、実施体制、効果の評価などを検討するための資料である。個人への除菌治療だけでなく、社会全体で胃がん予防を進める際の課題を考えるうえでも参考になる。

主な用途：2026年時点の国際的な予防政策の検討。

2026年3月に公表された報告では、ピロリ菌の検査・治療プログラムを胃がん予防に活用するための考え方が整理されている。集団対策の効果を高めるには、除菌治療だけでなく、対象者の選定、治療の質、実施後の評価、地域間の公平性などを考慮する必要がある。

Shiら「早期胃がん診断における機械学習の有用性：系統的レビューとメタ解析」

掲載誌：World Journal of Surgical Oncology、2024年。

複数の研究を統合したこの論文では、機械学習による画像診断が早期胃がんの識別を支援する可能性が示されている。一方、研究で得られた診断性能を、そのまま一般の検診現場における死亡率減少効果とみなすことはできない。

掲載誌：Digestive and Liver Disease、2024年。

この総説は、人工知能を用いた胃粘膜の評価や病変検出の進歩に加え、臨床現場への導入に必要な検証や制度上の課題を扱っている。人工知能の性能を適切に評価するには、複数の施設での検証と、実際の診療環境における有用性の確認が必要となる。

Díaz Del Arcoら「胃がんに対する液状検体検査：手法、応用、将来の方向性」

掲載誌：World Journal of Gastroenterology、2024年。

この総説は、血液中の腫瘍由来の遺伝物質、細胞外小胞などを用いた胃がんの診断・経過観察研究を整理している。早期発見への応用が期待される一方、検出感度、検体の取り扱い、患者や腫瘍の特性による結果の違いなど、臨床応用に向けた課題も指摘している。

この系統的レビューでは、血液などに含まれる核酸を用いた胃がんの診断研究が整理されている。こうした研究は将来の検査技術の開発に重要だが、個別の研究で良好な結果が得られたことと、一般集団を対象とする検診として有効性が確立したことは区別しなければならない。

追記：全編の最終検証と修正上の留意点

ここまでの検証を医学的な観点から整理すると、胃がん予防における確立した対策と、今後の発展が期待される技術は、次のように区別できる。

特に重要な修正点

第一に、ＡＢＣ分類は胃がんのリスクを推定する方法であり、胃がんを直接発見する検査ではない。国立がん研究センターの資料では、胃がん死亡率減少効果を確認した研究が報告されていないことから、対策型検診としての実施は推奨されていない。

第二に、ピロリ菌除菌後の胃がんリスクは、除菌前の胃粘膜の萎縮などによって異なる。したがって、除菌の成功だけを理由に検診を終了するのではなく、感染歴や胃粘膜の状態を踏まえて医師と経過観察を相談する必要がある。

第三に、人工知能や液状検体検査については、研究上の診断精度を、胃がんによる死亡率の低下や検診としての有効性と同一視してはならない。今後の技術革新を評価する際には、研究結果の再現性、実際の患者集団での性能、安全性、費用対効果を確認することが重要である。

第四に、2026年10月時点の情報を扱う場合、2026年の年間罹患数や死亡数など、まだ確定していない統計を実測値として記載してはならない。今回の本文では、最新の数値を十分に確認できない箇所について、根拠の不確かな数値を補わず、定性的な説明を中心に構成した。

最後に

胃がん予防において最も重要なのは、新しい技術だけに期待するのではなく、ピロリ菌対策、生活習慣の改善、科学的根拠に基づく検診を確実に実行することである。個人のリスクに応じた検診や人工知能による診断支援は、こうした基盤を補完する技術として、今後の検証と発展が期待される。

今回の全5回の構成では、発生メカニズムから一次予防、二次予防、検診の課題、次世代技術、個人の行動までを体系的に整理した。今後の予防医療では、科学的根拠の強さを見極めながら、必要な人に適切な予防と検診を届け、胃がんによる死亡と健康上の負担を減らすことが中心的な目標となる。