コラム：冬季オリンピックについて知っておくべき
冬季オリンピックは、国際的に最も権威ある冬季スポーツ大会であり、スキー・スケート・氷上球技・ソリ競技など幅広い種目を通して、国際交流とスポーツ文化の発展を促進している。
2026年冬季オリンピックは、イタリアのミラノおよびコルティナ・ダンペッツォ（Milan-Cortina 2026）で開催予定である。大会は2026年2月6日～22日の期間に実施される予定で、史上最多の116種目・約2,900名の選手・約90か国・地域が参加する見込みである。
2026大会では新競技として「山岳スキー（ski mountaineering／スキーモ）」が正式に採用される。これはスキー滑走、登攀（とうはん）、オン/オフスキーの複合競技であり、スプリント種目（男女）と混合リレーが開催される予定である。
大会に向けた準備は最終段階にあり、たとえばミラノの新アイスホッケーアリーナではNHLプレーヤー参加のテストが行われているなど運営面の調整も続いている。
冬季オリンピックとは
冬季オリンピック（Winter Olympic Games）は、国際オリンピック委員会（IOC: International Olympic Committee）の主催する国際スポーツ大会であり、雪上・氷上の競技に特化した世界最高レベルの大会である。1900年代初頭に制定された近代オリンピック憲章に基づく国際大会であり、オリンピック憲章は「スポーツを通じた国際友好と平和の促進」を掲げる。
冬季オリンピックは、夏季競技大会とは別に行われる大会として1924年に初開催され、冬季スポーツの発展と普及を促す役割を果たしている。
冬のスポーツ（雪上および氷上競技）の世界最高峰の大会
冬季オリンピックは、スキー、スケート、ソリ、氷上球技、雪上競技など多様な冬季スポーツを包含する総合競技大会である。IOC、国際スキー連盟（FIS）、国際スケート連盟（ISU）、国際バイアスロン連合（IBU）など各国際競技連盟が統括する国際大会として、世界各国・地域の代表選手が最高の栄誉を競う。
オリンピックでの成功は、世界ランキング、スポンサーシップ、スポーツ政策への影響などに直接結びつき、冬季スポーツ文化の向上に寄与している。
基本概要
組織と運営
冬季オリンピックはIOCが統括し、開催都市のオリンピック組織委員会（OCOG）が実施主体となる。競技ルールや資格基準は、各国際連盟（IF）が定め、IOCが承認する。
大会期間中は開会式・閉会式が開催され、選手団のパレード、聖火リレー（オリンピック・トーチリレー）など象徴的行事が行われる。またメディア放送権、スポンサーシップ収入は大会運営の主要収入源である。
参加資格
参加資格は各スポーツごとに異なるが、多くは世界選手権・ワールドカップ成績などを基準とする。国別枠や選手枠制も設けられ、国際競技連盟が割り当てる。
歴史
初期の冬季オリンピック
冬季オリンピックは1924年にフランスのシャモニーで第1回大会が開催された。これ以前にスキーやフィギュアスケートなどの冬季スポーツが夏季五輪で紹介された実績はあるが、専用大会としては1924年が最初である。
以降、冬季大会は4年ごとの開催が原則となり、第二次世界大戦期の大会は中止された歴史を持つ。
冷戦時代以降
戦後は冬季スポーツの競技数拡大、技術水準の向上、参加国・地域の増加が進んだ。1950年代～80年代にはスキー・スケート競技が世界的に普及し、冬季五輪は世界的スポーツイベントとしての地位を確立した。
近年では女子競技・男女平等の推進、競技種目の追加（たとえばスノーボード、ショートトラック）などスポーツそのものの進化が見られる。
開催周期
冬季オリンピックは4年周期で開催される。ただし1980年代までは夏季五輪と同年に開催されていたが、1990年代のIOC改革により夏季五輪とずらして開催されるようになった。
なお、夏季・冬季オリンピックは別々の年に開催される現在の制度となり、これにより両大会の資源配分や放送戦略が最適化された。
競技の特徴
雪上競技
スキー競技：アルペンスキー、クロスカントリースキー、ジャンプ、ノルディック複合など。重力・技術・体力が問われ、標高差や雪質が勝敗に大きく影響する。
スノーボード：ハーフパイプ、スロープスタイル、ビッグエアなどがあり、演技・スピード性を重視する。
氷上競技
スケート競技：フィギュアスケート、スピードスケート、ショートトラック。滑走技術、戦術が極めて高度である。
アイスホッケー：チームスポーツ要素が強く、戦略・協調性が勝敗に影響する。
ソリ競技
ボブスレー、リュージュ、スケルトン：高速滑走・空力・精神集中力が重要である。
これらの競技は雪・氷・気象条件の影響を受け、開催地・会場準備やコンディション管理が大会運営にとって重要な課題となる。
直近・次回の開催
前回大会（2022年）
2022年北京冬季オリンピックは中国で開催され、コロナパンデミック期の国際大会として特異な状況下で実施された。北京は夏季五輪（2008年）に続き冬季五輪も開催した都市となり、技術・設備投資が注目された。
次回大会（2026年）
第25回冬季オリンピック：ミラノ・コルティナダンペッツォ大会は2026年2月6日～22日（開会式・閉会式）に開催予定である。イタリア北部のミラノ（主に氷上種目・開会式）とコルティナ・ダンペッツォ（主に雪上種目）を中心に、複数都市・複数地域で分散開催される。
この大会の特徴としては、史上最多の競技数・種目・参加者であることが挙げられる。また新競技「山岳スキー」が正式採用されることは大会史上の大きなトピックである。
注目点: 新競技として「山岳スキー（スキーモ）」が追加
山岳スキー（Ski Mountaineering／Skimo）とは
「山岳スキー」は、スキー滑走と登攀を組み合わせた競技であり、選手はスキー滑走用のシール（skins）を装着して急斜面を登る（アセント）。その後、スキーモードに切り替えて雪面を滑走（デセント）し、タイムを競う。
2026年大会では男子および女子スプリントと混合リレーが開催される。これはオリンピック史上初めてのスキーモンテニアリング競技導入であり、雪上・登山・持久力要素を合わせた新たな挑戦種目である。
追加理由と価値
競技導入の背景には、山岳競技文化の普及、スポーツ多様性の促進、冬季スポーツ人口の拡大への期待がある。また、IOCは競技の観戦性・新規ファン層の獲得を重視しており、スキーモが国際的に注目されている。
主な実施競技（2026年大会予定）
以下に2026年大会で実施される主な競技カテゴリとその概要を示す（主要16競技・約116種目）。
スキー
アルペンスキー：10種目（男女各5）、ダウンヒル・スーパーG・スラローム・ジャイアントスラローム・チーム複合など。
クロスカントリースキー：男女同距離化が進み、スプリント〜長距離まで実施。
スキージャンプ：ラージヒル・ノーマルヒルほか。
ノルディック複合：ジャンプ＋クロスカントリー。
フリースタイルスキー：モーグル、デュアルモーグル（男子・女子）など。
スケート
フィギュアスケート：個人・ペア・アイスダンス。
スピードスケート：短距離〜長距離。
ショートトラック：戦術性・スピード要素。
氷上球技
アイスホッケー：男女トーナメント。
カーリング：男女・混合ダブルス。
ソリ
ボブスレー、リュージュ、スケルトン：高速滑走種目。
その他
山岳スキー（スキーモ）：男子・女子スプリント、混合リレー。
日本での開催実績
日本では1972年札幌冬季オリンピック、1998年長野冬季オリンピックの2度、冬季大会が開催された。これらは国内スポーツ振興の大きな契機となり、スキー・スケート文化の発展につながった。
1972年 札幌大会
初めてアジアで開催された冬季オリンピックであり、インフラ整備・観光促進に大きく寄与した。
1998年 長野大会
「緑と調和する五輪」をテーマに掲げ、環境配慮・地域活性化を重視した大会運営が特徴である。
その後の影響
日本における冬季スポーツ人口、国際大会参加実績はこれら開催を経て増加し、現在もワールドカップや世界選手権で日本選手の活躍が続いている。
今後の展望
2030年冬季オリンピックへの関心や複数都市での招致案が議論されているが、IOCが気候変動対応や開催コスト削減のため開催地選定プロセスを見直す動きが観察される。これは競技環境の確保や持続可能性を重視したアプローチである。
環境・持続可能性
気候変動は冬季スポーツ運営に直接影響を及ぼすため、雪の確保、人工降雪技術、環境負荷低減策が今後の開催都市・国の重要な課題になると指摘される。
まとめ
冬季オリンピックは、国際的に最も権威ある冬季スポーツ大会であり、スキー・スケート・氷上球技・ソリ競技など幅広い種目を通して、国際交流とスポーツ文化の発展を促進している。1924年の第1回大会以来、競技種目・参加国が拡大し、現在に至るまで世界中のアスリートとファンを魅了している。
2026年ミラノ・コルティナ大会では「山岳スキー」など新競技の採用や男女平等化の推進、史上最多規模の種目数が特徴であり、冬季五輪の新たな段階を象徴している。また、日本でも過去2回の開催実績があり、国際競技力の向上と冬季スポーツ文化の深化に寄与してきた。
今後の大会運営には環境・経済・技術的課題が存在するが、世界の共通課題として解決策が模索されている。冬季オリンピックは引き続き世界最高峰の冬季スポーツ祭典として発展していく。
参考・引用リスト
Milano Cortina 2026 Winter Olympic Gamesの公式情報（競技種目・概要）
IOC公式 “What new sports will be at the Olympic Winter Games Milano Cortina 2026?”（山岳スキー導入）
NBC Olympics “Olympic Ski Mountaineering Basics”（山岳スキー競技説明）
Milano Cortina公式競技概要（アルペンスキー等）
Winter Olympics 2026 Sports Events（競技一覧）
メディア報道例（ミラノ新会場の進捗）
追記：冬季オリンピックが直面する三つの大きな課題
1. 気候変動の影響と課題
1.1 冬季スポーツと気候条件の不可分性
冬季オリンピックは、その本質において低温環境、十分な降雪量、安定した氷結条件を前提とする大会である。スキー競技、スノーボード競技、バイアスロンなどの雪上競技はもちろん、スピードスケートやフィギュアスケートなどの氷上競技も、外気温や湿度の影響を受けやすい。したがって、気候変動は冬季オリンピックの開催可能性そのものに直結する構造的課題である。
国際オリンピック委員会（IOC）や国際スキー連盟（FIS）が参照する気候研究によると、地球温暖化の進行により、安定して冬季オリンピックを開催可能な都市は今後急速に減少するとされている。過去の開催都市の多くが、将来の気温上昇シナリオ下では大会開催基準を満たさない可能性が指摘されている。
1.2 人工降雪への依存と限界
気候変動への直接的対応策として、多くの大会では人工降雪（snowmaking）技術が用いられてきた。実際、近年の冬季オリンピックでは、競技用雪の大部分が人工雪で賄われている事例も少なくない。
しかし人工降雪には以下の問題が存在する。
大量の水資源と電力を必要とする
気温が高すぎる場合はそもそも人工降雪が不可能
生態系への影響（土壌・植生・水循環）
温室効果ガス排出削減という大会理念との矛盾
このように、人工降雪は短期的な技術的解決策ではあるものの、気候変動という根本問題の解決にはならない。
1.3 開催地選定への影響
近年、IOCは開催地選定において「雪の信頼性（snow reliability）」を重視しており、標高が高く、寒冷な地域に開催地が集中する傾向が強まっている。これは結果として、開催可能地域を限定し、冬季オリンピックの地理的多様性を損なう可能性をはらんでいる。
2. 経済的負担の拡大とその構造
2.1 開催コストの増大
冬季オリンピックは、夏季オリンピックと比較して規模は小さいとされるものの、一大会あたりの総コストは近年著しく増大している。主な要因として以下が挙げられる。
専用競技施設（ボブスレー・リュージュトラック等）の建設
山岳地帯におけるインフラ整備（道路、鉄道、通信）
セキュリティ対策費用の増加
環境対策・補償コスト
多くの経済研究では、オリンピック開催は当初予算を大幅に超過する傾向があると指摘されており、冬季大会も例外ではない。
2.2 開催都市・国への財政的リスク
冬季オリンピックは、多くの場合国家・自治体の公的資金によって支えられる。そのため、開催後に多額の債務が残るケースも報告されている。特に問題となるのが以下の点である。
競技施設が大会後に十分活用されない「ホワイトエレファント」問題
観光振興効果が一時的にとどまる可能性
地元住民が負担する長期的な税負担
これにより、近年では招致を辞退・撤回する都市が増加し、冬季オリンピック招致そのものが困難になっている。
2.3 経済効果をめぐる評価の再検討
従来、オリンピックは「経済効果」「雇用創出」「都市ブランド向上」をもたらすとされてきた。しかし近年の学術研究では、経済効果は過大評価されてきた可能性が指摘されている。特に冬季大会は開催期間が短く、地域経済への波及効果が限定的である場合も多い。
3. 持続可能性（サステナビリティ）の課題
3.1 持続可能なオリンピックという理念
IOCは近年、「Olympic Agenda 2020」「Olympic Agenda 2020+5」などの改革文書を通じて、持続可能性をオリンピック運動の中核原則に位置づけている。ここでいう持続可能性は、以下の三側面から構成される。
環境的持続可能性
経済的持続可能性
社会的持続可能性
冬季オリンピックは、自然環境への依存度が高いため、特に環境面での持続可能性が強く問われる。
3.2 環境負荷と生態系への影響
冬季オリンピックの開催は、山岳地帯・森林地帯・自然保護区域における開発を伴う場合が多い。これにより以下の影響が懸念される。
森林伐採や土地改変による生態系破壊
野生動物の生息域分断
水資源の過剰利用
大会関連輸送によるCO₂排出
これらは大会終了後も長期的影響を及ぼす可能性があり、一過性のスポーツイベントと自然保護の両立が大きな課題となっている。
3.3 レガシーと施設活用の問題
持続可能性の観点では、大会後に残る「レガシー（遺産）」が重視される。冬季オリンピックでは特に以下が問題となる。
専用施設が地域スポーツや観光に転用できるか
維持管理費を長期的に賄えるか
地域住民にとって有益なインフラとなるか
近年は既存施設の最大活用、複数都市・複数国開催、仮設施設の導入など、持続可能性を高める新たな開催モデルが模索されている。
4. 三つの課題の相互関係
気候変動、経済的負担、持続可能性は、それぞれ独立した問題ではなく、相互に密接に関連している。
気候変動への対応（人工降雪等）は経済的負担を増大させる
経済的制約は環境対策の質を左右する
持続可能性を軽視すれば、将来的な開催自体が不可能になる
したがって、冬季オリンピックの将来像を考える上では、短期的成功ではなく長期的視点に立った統合的アプローチが不可欠である。
5. 結論
冬季オリンピックは、世界最高峰の冬季スポーツ大会である一方で、気候変動・経済的負担・持続可能性という深刻な課題に直面している。これらの課題は単なる運営上の問題ではなく、冬季スポーツ文化の存続そのものに関わる構造的問題である。
今後の冬季オリンピックは、
開催地の限定化
既存施設中心の大会設計
環境負荷最小化を前提とした競技運営
地域社会との共存
といった方向性へと進む可能性が高い。冬季オリンピックが引き続き国際社会に受け入れられるためには、競技の魅力だけでなく、社会的責任と持続可能性を両立させることが不可欠である。