コラム：アフリカ大陸における近年の異常気象

気候モデルと観測の整合性から、温室効果ガス排出が現在の軌道で継続する場合、アフリカの多くの地域で高温化・降水の極端化・海面上昇の進行が予期される。

現状（2025年12月時点）

本稿ではアフリカ大陸における近年（特に2020年代前半〜中盤）に頻発する「異常気象」現象を、観測記録・専門機関報告・学術文献・国際機関のデータを参照して整理・分析した。対象とする現象は、極端な高温・熱波、海水温と海洋熱波、極端な降水パターン（大洪水と深刻な干ばつの併存）、氷河消失、ならびにそれらがもたらす社会経済的影響（食料・水安全保障、強制移動、インフラ被害等）である。総括的に見ると、アフリカは近年の気候変動の影響を集中的・複合的に受けており、2024年は大陸平均気温が過去最暖またはそれに次ぐ水準を記録した。これを裏付ける主要な観測・報告書として、世界気象機関（WMO）の「State of the Climate in Africa 2024」やWMOの世界報告、ならびに欧州のコペルニクス気候サービスなどがある。

観測史上最悪レベルの異常気象が頻発

2000年代後半から傾向として極端事象の頻度と強度が増しているが、2020年代に入ってこれが加速している。特に2023–2025年の期間においては、北アフリカの極端な高温、東アフリカの集中豪雨と洪水、南部アフリカの異常乾燥（干ばつ）といった相反する現象が季節や地域を超えて発生し、観測史上に残る被害を生んでいる。これらの事象は自然変動（ENSOなど）と人為的温室効果ガス増加の複合効果であると考えられ、WMOは2024年を含む近年を「大陸規模での有意な高温・海水温上昇と広域な極端気象の増加年」と定義している。

主な異常気象

以下に、アフリカで特に顕著な異常気象類型を列挙する。

• 記録的な高温と熱波：北アフリカ（サハラ周辺、マグリブ）から南アフリカの一部まで、短期〜長期の熱波が発生している。2024年は大陸平均気温が1991–2020基準で顕著なプラス偏差を示した。

• 極端降水と洪水：東アフリカ（特にケニア、ソマリア、エチオピア）では集中豪雨による河川氾濫・都市洪水が多発し、数十万〜百万単位で被災・移動が発生している。

• 深刻な干ばつ：サハラ以南の半乾燥地域（ホーン・オブ・アフリカ、南部アフリカの一部）では、長期にわたる降雨不足と高温が作物収量・牧草供給を侵食している。FEWS NETやFAOの報告は、食料危機リスクの高まりを指摘している。

• 海水温の上昇と海洋熱波：大西洋東部や西部インド洋で海面水温が上昇し、沿岸域の漁業・マングローブ生態系に被害を与えている。2024年は広域な海洋熱波が観測された。

• 氷河の消失：東アフリカ高山地帯（キリマンジャロ、マウント・ケニア、ルウェンゾリ）の熱帯氷河が急速に縮小しており、将来的な消滅が差し迫っている。

記録的な高温と熱波

2024年はアフリカ全体で顕著な高温年であり、WMOの地域報告は大陸平均が1991–2020基準で約0.86°Cの正偏差を示したと報告している（データセットにより0.60–1.05°Cの幅）。一方、局所的には北アフリカで極端な日最高気温（体感温度を含む）が観測され、ある地域では「50°C超」の記録が報告された。コペルニクスのハイライトは、2024年の最高値がアルジェリアで59.1°Cに達した可能性を示しており、これは人間の健康や労働能力に対して致命的なリスクをもたらすレベルである。こうした熱波は農作物の生育阻害、熱中症による死者増、エネルギー需要の急増（冷房需要）を通じて社会経済に直接的なストレスを与えている。

史上最高の気温（2024年）

「史上最高の気温（2024年）」という観点では、地域ごとの観測値が重要である。北アフリカと中東域では2024年に複数の観測点で過去最高値を更新しており、EUの気候データや国別発表でも2024年が最も高い年の一つであると報告されている。これらの極値は単一要因では説明できず、背景にあるのは地球全体の平均気温上昇、局所的な大気循環変化、砂漠化の進行、都市化に伴う熱島効果の複合である。コペルニクスとWMOの解析は、こうした記録的熱変動が既に現実化していることを示している。

猛烈な熱波

熱波の特性としては、「連続日数の長さ」「夜間最低気温の高さ（夜冷えない）」「広域同時性（複数国を跨ぐ）」が挙げられる。これらは死亡率・入院率の増加、農業生産の損失、発電（特に水力）の低下を引き起こす。2010年代以降、北アフリカとサヘル、南アフリカ内陸部での長期熱波が報告され、2024年の事例はその継続・強化を示している。熱波対策としては早期警報、冷却センター、労働時間の調整、灌漑と作物品種の切り替えが重要であるが、多くの地域で制度的準備が不足している。

海水温の上昇

沿岸域にとって海水温上昇は複数の影響経路を持つ。まず、漁業資源の移動と減少（熱帯域での生物多様性変化）、次にサンゴ礁やマングローブの劣化が生態系サービスを損ない沿岸保護力を低下させる。2024年には西インド洋や大西洋東部で海洋熱波が報告され、これにより漁獲減や沿岸コミュニティの生計喪失が生じた。WMOとコペルニクスは2024年の海面水温の異常上昇を強調している。

極端な降水パターンの変化（洪水と干ばつ）

アフリカの特徴的な問題は、同じ年に地域差のある「洪水」と「干ばつ」が同時並行で発生する点である。大気循環の変化と温暖化により降水の「集中化」が進むため、降るときには非常に強く降り、降らないときは長期間雨が降らないという二極化が拡大している。東アフリカでは集中豪雨による河川洪水と都市洪水が2024年も甚大な被害を生み、同様にサヘルや西アフリカでも大雨と干ばつが入り混じる複合的危機が観測された。

壊滅的な洪水

2024年の東アフリカ洪水は特に甚大で、国連や各国報告によると、数十万〜百万人規模の被災者、数百人単位の死者、数十万人の強制移動が発生した。河川氾濫、ダム放流、都市の下水処理能力不足、土壌の硬化（乾燥による浸透減少）が複合して被害を拡大させた。洪水は農地・インフラ・保健サービスを直撃し、感染症（コレラ、下痢症等）の二次被害を誘発している。人道支援は継続的に行われているが、被災範囲の広さにリソースが追いついていない。

深刻な干ばつ

一方で、アフリカ東部や南部の一部では干ばつが多発し、家畜死・作物不作を通じて生計を脅かしている。強いエルニーニョ／ラニーニャの影響や海面温度パターンの変化が長期降水不足を招いており、FEWS NETや国際機関は複数年にわたる食料支援の必要性を示している。干ばつは地下水・貯水池の枯渇をもたらし、持続的な水供給の脆弱化を招く。

社会経済への甚大な影響

異常気象は直接的・間接的に経済・社会に多層的な影響を与える。直接被害としては人的被害、住宅・インフラ（道路・橋・電力網）の損壊、農業生産の喪失がある。間接的影響としては食料価格の急騰、失業と生計喪失、教育中断（学校の被災や保護者の移動）、保健負担の増加、治安悪化（資源争奪に伴う紛争）などが生じる。例えば、2019–2024年の一連の熱波・洪水・干ばつは複数国でGDP成長を押し下げ、回復に追加コストを強いている。国際開発銀行や世界銀行は気候適応投資の必要性を繰り返し指摘している。

食料・水安全保障の危機

気候ショックは作付け時期や収量を変動させるため、食料供給の安定性を損なう。2024年以降の記録的高温や降雨の偏在は、穀物収量の大幅減少や家畜の大量死を招き、地域市場での価格上昇と購買力低下を引き起こした。FAO、WFP、FEWS NET等の早期警報は多数の地域で食料援助ニーズが拡大していることを示しており、食料インフラ（倉庫、流通路）の壊滅的被害は長期的な回復を困難にする。水安全についても、氷河減少、降水の不安定化、地下水の掘削制約が重なり、安全な飲用水・灌漑水の確保が危うくなっている。

強制移動の増加

洪水・干ばつ・海岸浸食は住民の強制移動（短期避難・中長期の移住）を増やしている。東アフリカの洪水では数十万の内部避難が発生し、干ばつでは牧畜民が生計のために移動を強いられている。強制移動は都市周辺のスラム化を促進し、社会サービス・労働市場に圧力をかける。国際機関は、気候関連移動に対する政策枠組みの整備と被移動者保護の強化を求めている。

氷河の消失

東アフリカの三大氷河（キリマンジャロ、マウント・ケニア、ルウェンゾリ）は20世紀以降急速に縮小しており、衛星観測と現地調査は21世紀初頭以降の面積減少を明確に示している。最新の高解像度リモートセンシング解析（2021–2022）では、総面積は約1.36km²にまで減少しているとの報告がある。これらの氷河は当地域の乾季水源や観光資源であるため、消失は水供給・生計・文化的価値の喪失につながる。UNESCOや国際研究チームは、2030年代前半にかけて消失の可能性を警告している。

今後の展望

気候モデルと観測の整合性から、温室効果ガス排出が現在の軌道で継続する場合、アフリカの多くの地域で高温化・降水の極端化・海面上昇の進行が予期される。特に脆弱なインフラと限られた適応能力を持つ国や地域では、被害の増幅が見込まれる。適応策としては、早期警報システムの全国・地域統合、気候・天気予報サービスの強化、気候スマート農業、貯水・灌漑インフラの再設計、沿岸保護（自然ベースソリューション）や都市洪水管理、ならびに社会保護制度の拡充が必要である。国際協力と資金移転（適応資金）は不可欠であるが、実効性あるガバナンスと地域主導の実装が成功の鍵となる。

参考となる主要資料（抜粋）

• World Meteorological Organization (WMO), State of the Climate in Africa 2024（WMO報告書）。

• WMO, State of the Global Climate 2024（世界報告）。

• Copernicus Climate Change Service: Global Climate Highlights 2024。

• United Nations OCHA / ReliefWeb: 東アフリカ洪水フラッシュアップデート（2024）。

• UNESCO / WGMS / 学術論文: 東アフリカ熱帯氷河の縮小に関するリモートセンシング解析（2021–2022等）。

追記：なぜアフリカは世界で最も異常気象の影響を受けやすい地域なのか

アフリカが異常気象の影響を強く受けやすい理由は、多層的・構造的な要因が複合しているためである。以下では気候学的要因、地理環境的要因、社会経済的要因、制度的要因、そして歴史的・政治的文脈という五つの側面から整理する。

1. 気候学的・物理的脆弱性
   アフリカ大陸は赤道直下から高緯度域まで多様な気候帯を持ち、そのためあらゆるタイプの極端現象が発生しやすい。サハラとサヘルの乾燥域、熱帯雨林、モンスーン影響下の東アフリカ、熱帯低気圧影響下の西・南部海岸域などが混在し、それぞれに特有の脆弱性がある。さらに海面水温の上昇やインド洋・大西洋の海面温度異常は地域ごとの降水パターンを攪乱し、洪水と干ばつの両方を同一シーズンや同一地域で生じさせる。加えて、気候システムの自然変動（ENSOやインド洋ダイポール等）がアフリカの降水・熱波を増幅または減衰させるため、短期的なショックが頻発しやすい。

2. 地理的・生態系側面
   多くのアフリカ国家は沿岸域・河川流域・半乾燥地域に人口や農地が集中している。沿岸部では海面上昇と高潮による浸食・塩水浸入の影響を受けやすく、河川流域では上流での降雨集中が下流域の洪水を誘発する。土壌の浸透能力が低下した地域（乾燥化や土地劣化の進行）は表面流出が増えやすく、局地豪雨での甚大な洪水被害を生む。生態系面では、サバンナやモザイク農業は干ばつに対してレジリエンスが低く、持続的不作が繰り返されれば土地放棄や砂漠化が進行する。

3. 社会経済的脆弱性と生計構造
   アフリカの多くのコミュニティは農業・牧畜に強く依存しており、これらは気候に対して直接的に脆弱である。小規模農家や家畜牧民は気候ショック（干ばつ、熱波、洪水）の保険を持たないことが多く、単発の失敗が家計破綻につながる。インフォーマル経済の比重が大きいため、収入の多様化が乏しく、就業や貯蓄によるショック吸収力が弱い。さらに食料供給チェーンや市場インフラが未発達であることから、地域的な供給不足はすぐに価格高騰に反映される。

4. インフラ・サービスの脆弱性と公衆衛生
   道路、貯水池、排水施設、電力網、保健施設などの基盤インフラが脆弱であることが、異常気象の被害を増幅する。洪水や暴風で道路が寸断されれば救援物資の輸送が滞り、病院へのアクセスが断たれる。飲料水・衛生インフラが不十分だと、水害後に下痢性疾患やコレラが流行するリスクが高まる。熱波に対しては冷却インフラが乏しく、特に高齢者や持病を持つ住民の死亡率が増加しやすい。

5. ガバナンスと資金・情報の不足
   気候早期警報システム、気候情報の普及、災害リスク削減（DRR）政策、社会保護の整備が不十分な国が多い。国際的・地域的資金フローも存在するが、実装・配分の課題、透明性欠如、長期的適応投資より短期的対応に偏る傾向が見られる。気候変動に対する緩和（排出削減）義務が少ない一方で、適応資金の受け皿や能力が限定的であるため、脆弱性の解消が進まない。

6. 歴史的・政治的文脈と脆弱性の不均一分布
   植民地化や冷戦期の紛争、国境を跨いだ資源配分の不均衡など、歴史的・政治的背景が現代の脆弱性を形成している。紛争地帯や政治的不安定地域では災害対応能力が著しく低下し、支援アクセスが妨げられることが多い。加えて、土地権や水利用権の不確実性が、気候ショック時の公平な資源配分を阻害する。

7. 人口動態と都市化の急速化
   アフリカは世界で最も人口増加率が高い地域の一つであり、都市化が急速に進んでいる。急増する都市集積はスラム化とインフォーマル居住を促進し、排水・衛生・住宅の脆弱さが洪水や熱波の脅威を増幅する。また、都市周辺での土地転用が降水の浸透を阻害し、都市洪水の頻度と被害を高める原因となる。

8. 自然資本の減耗と回復力の低下
   森林伐採、過放牧、過耕作により自然の保水力や土壌被覆が失われると、同一量の降雨があっても洪水ピークは高まり、干ばつ期の保水能力は低下する。生態系の劣化は同時に食料・水の供給力を弱め、気候ショックからの回復を困難にする。

9. 国際制度と資金アクセスの課題
   気候変動に関連する資金（適応基金、緑の気候基金等）は存在するが、申請手続きや要件が複雑で小国・地方自治体がアクセスしにくい。さらに、資金の分配がプロジェクト型で短期的効果に偏ると、根本的な制度強化や地域主導のレジリエンス向上に繋がりにくい。

10. 結論
    以上を総合すると、アフリカが異常気象の影響を受けやすいのは、「自然の脆弱性（気候帯の多様性・海陸分布）×社会経済の脆弱性（農業依存、インフラ不足、貧困）×制度的欠陥（早期警報・資金・ガバナンスの弱さ）」が重なっているためである。気候変動そのものはグローバルな現象であるが、被害の大きさや回復力は局所的条件によって大きく異なる。したがって、アフリカにおける被害軽減には単なる国際支援の拡大のみならず、地域固有の社会経済構造を踏まえた長期的な制度構築（気候スマート農業の普及、地元主導の水管理、保険・社会保護の普及、都市計画の強化）が必要である。

また、科学的な観測ネットワークと気候情報サービスを強化することが、早期警報と適応策の効果を高める要となる。気候適応は単なる技術課題ではなく、土地利用、社会的包摂、経済政策、資金フローの再設計を伴う包括的な政策課題であるため、国際社会と地域主体の協働による制度的転換が不可欠である。