アジア燃料危機、各国が石炭火力発電の使用拡大

今回の供給不安の大きな要因はペルシャ湾の要衝であるホルムズ海峡を通るエネルギー輸送の混乱である。

中東でのイランを巡る戦争の激化により、液化天然ガス（LNG）の供給が逼迫し、アジア各国が発電燃料として石炭の使用を拡大する動きが顕著になっている。エネルギー安全保障を優先する対応だが、環境負荷の増大や脱炭素政策への影響が懸念されている。

今回の供給不安の大きな要因はペルシャ湾の要衝であるホルムズ海峡を通るエネルギー輸送の混乱である。同海峡は世界の石油やLNGの約2割が通過する要衝であり、戦闘の影響で航行が制限されたことで、世界的なエネルギー供給網に大きな支障が生じている。特にアジアは輸入エネルギーへの依存度が高く、同地域を経由するLNGの8割以上がアジア向けであるため、影響が集中している。

こうした中、インド、韓国、ベトナム、インドネシア、タイ、フィリピンなどの国々では、電力不足を回避するため石炭火力発電の稼働を拡大する動きが広がっている。LNGは比較的クリーンな燃料とされてきたが、価格高騰と供給不安の中で安価かつ入手しやすい石炭への回帰が進んでいる。特に夏場の電力需要増加を控え、各国は安定供給を最優先に据えている。

中国やインドといった主要消費国でも同様の傾向が見られる。両国はもともと石炭依存度が高いが、今回の危機を受けてさらに石炭の生産・利用を強化している。インドでは電力需要の急増に対応するため、政府が石炭火力発電所のフル稼働を指示し、供給確保に向けた体制が強化されている。

また、石炭輸出国であるインドネシアは国内需要を優先して輸出を制限、地域全体で石炭価格が上昇するなど市場の緊張も生じている。エネルギー市場はガス不足を補うための石炭需要増加という連鎖的な影響を受けている。

しかし、この石炭回帰は環境面で大きな課題を伴う。石炭は化石燃料の中でも二酸化炭素排出量が多く、大気汚染や気候変動への影響が大きい。実際、インドや東南アジアの都市では大気汚染の悪化が懸念されており、各国が掲げてきた脱炭素目標の達成が遅れる可能性が指摘されている。

専門家は、今回の動きはあくまで短期的な緊急対応で、長期的には再生可能エネルギーの拡大が不可欠だと強調する。一方で、地政学的リスクによってエネルギー供給が容易に揺らぐ現実が改めて浮き彫りとなり、各国はエネルギー源の多様化や国内資源の確保を重視する姿勢を強めている。

イラン情勢の先行きは不透明で、LNG供給の混乱が長期化すれば、石炭依存の固定化やエネルギー価格の高止まりにつながる可能性がある。アジアのエネルギー政策は現在、安定供給と環境対策という相反する課題の間で難しい舵取りを迫られている。